行き過ぎた分散投資はデメリットの方が多くなる可能性を秘めている

分散投資のデメリットに関する話題です。分散投資と言うと、アセット、地域、時間、セクターなど幅広いテーマで語られることが多いですが、本記事では中でも個別株の銘柄固有のリスク分散にスポットを当てて考えてみたいと思います。

ご存知の通り、分散投資が必要な理由は「すべての卵をひとつのカゴに盛るな」という格言の通り、1つの銘柄に投資すると、その銘柄の資産価値が低下した際のマイナスインパクト、つまりリスクが非常に大きくなってしまう点にあります。

そのため、銘柄固有のリスクを分散するために、できる限り多くの銘柄に資金を振り分けようと考える方も多いのではないかと思いますが、話はそれほど単純ではなく、分散投資自体にも逸失利益にも似たデメリットが存在するため注意が必要です。

現に私の場合も、米国株銘柄31銘柄に分散投資している状態ですが、そもそも銘柄数も限定的ですし、セクターについても生活必需品を中心に構成するなど、長期的な配当金の最大化を図る上でも、分散投資におけるデメリットの排除に日々頭を悩ませている状況です。

そこで今日は、ポートフォリオにおけるリスク回避の常套手段でもある、分散投資にまつわる忘れられがちなデメリットについて、あくまでも個人的な考えをご紹介してみようと思いますので、個別株ポートフォリオの分散に悩まれている方は、この機会に是非ご参考ください。

分散投資のメリット

まずは、一般的な分散投資のメリットについて改めて簡単におさらいしておきます。先ほども少しご紹介した通り、個別株式ポートフォリオにおける分散投資のメリットは、個別銘柄固有のリスクやセクター毎のリスクを軽減できる点にあると言えましょう。

例えば、ここ数年の動きで言えば、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BTI）やアルトリア・グループ（MO）といった、米国で事業を展開するたばこ銘柄の暴落が挙げられましょう。私も以前保有しており巻き込まれました。

これは、米国のFDAのメンソールタバコ規制の強化による2社に対するマイナスインパクトが大きいことに加え、機関投資家をはじめとしたESG投資の流れの中でタバコ銘柄が投資対象から外れたためであり、ほぼ銘柄固有のリスクに近いケースだと言えます。

ちなみに、高値からほぼ半値まで下落したブリティッシュ・アメリカン・タバコを使って分散投資の効果を例えるならば、ブリティッシュ・アメリカン・タバコのみに投資した場合は資産全体が約50％の減少、2銘柄のうちの1銘柄の場合であれば約25％、5銘柄のうちの1銘柄であれば約10％の下落で止めることができる、といった形になります。

分散投資のデメリット

それでは続いて、本題の分散投資のデメリットについて考えます。一般的に、銘柄数が多くなり過ぎた場合、売買にかかる手数料が嵩んだり、管理しづらくなるといったデメリットが指摘されることが多いですが、個人的には大きな問題だと感じていません。

それよりも、私が個人的に最もデメリットだと感じるのは、事業内容や業績、さらには経営方針なども含めて考えた場合に、株主にとってよりリスクが少ない（メリットが大きい）銘柄により大きい金額を投資できるにも関わらず、分散のために相対的に劣る銘柄にも資金を振り向けなければならない点です。

なお、株主にとってリスクの少ない銘柄とは、あくまでも過去実績や現在の状態を見る限りにおいては、相対的に優良で安定したビジネスを通じて永く利益を稼ぎ続けられる可能性が高く、且つ株主を重視する経営方針を持つが故に株主還元にも旺盛な銘柄のことを指します。

要するに、現実問題として集中投資のリスクは存在するものの、その反面上記のように銘柄を分散することによる逸失利益とも言えるリスクも存在するため、単に銘柄数を増やせばリスクが低いという訳ではない点には注意が必要だということです。

過度な分散には要注意

現在私が行っている米国株31銘柄に対する投資も、どちらかと言うと集中投資に分類されるのではないかと思いますが、それは集中投資のリスクよりも、株主にとっての魅力が劣るであろう銘柄に投資することで被るリスクを避けた結果とも言えます。

過去ETFも保有していた時期もありましたが、分散されているとは言え、やはりよく分からない銘柄や、長期的に優良とは思えない銘柄にまで投資していることにどうしても我慢ならなくなってしまったため売却しました。

確かに、個別銘柄固有のリスクという点は考慮すべきですが、一方で歴史や実績もあり業界を代表するような銘柄であれば、一時的に固有のリスクにさらされたとしても、長期的に考えれば遅かれ早かれ原状回復できるノウハウも資力も有しているように思えてならないからです。

もちろん、1銘柄に全ての資金を投資するのは無謀でしかないため最低限の分散は必要ですが、だからと言って銘柄数を増やせば解決する問題ではないため、改めて今日ご紹介した分散投資のデメリットを踏まえ、保有銘柄の点検ならびに整理をされてみることを、是非おすすめします。