アップルはこの先も投資家にとっての優良株であり続けられるのか？

優良株としてのハイテク関連米国株銘柄アップル（AAPL）の将来性に関する話題です。と言いつつも私はアナリストではないので、あくまでも数多くの取引先とのビジネスを通じて、実際に私自身が体験してきた経験をもとに、若干悲観的なアップルの今後を想像してみました。

これまでのアップルは、iPhone ビジネスを通じて莫大な額のフリーキャッシュを生み出しており、昨今ではそのキャッシュを使って大量の自社株買いを行うなど、優良株としての一面を見せ始めていますが、その肝心要の iPhone にもここ最近陰りが見え始めています。

先日のニュースでも、iPhone の販売台数低迷により、サプライヤーの業績や株価にも大きく影響し始めていることが報じられました。それがアップルの業績とどうリンクするかは現在のところ未知数ですが、優良株としてのアップルに投資を検討している方にとっては、多かれ少なかれ悩ましい状況だと言えましょう。

12日の米株式市場でアップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向けに部品や部材を供給する主要サプライヤーの株価が軒並み下落した。テクノロジー部門で最も重要な製品群の一つであるアイフォーンに需要の弱さが見られることが嫌気された。

ルメンタム・ホールディングスは、３Ｄセンシング用レーザーダイオードの主要納入先の１社から過去の注文について「出荷を大幅に削減」するよう要請されたことを理由に10－12月（第２四半期）の業績見通しを下方修正した。顧客名は明らかにしなかったが、ブルームバーグのサプライチェーンデータによると、同社の最大顧客はアップル。ルメンタムの株価は33％安と過去最大の下げを記録。アップルも５％安で取引を終えた。ルメンタムが買収する予定のオクラロは12％下げ、４月以来の下げ率。（2018年11月13日 Bloomberg ニュースより抜粋引用）

そこで今日は、iPhone の販売台数に陰りが見え始めたアップルが、この先も長期保有に耐え得る優良株であり続けられるか否かという点について、個人的な考えをご紹介してみようと思いますので、今後アップル株に投資を検討している方は、是非この機会にご参考ください。

アップルが優良株と言われる理由とその前提とは

先にも触れましたが、現在のアップルは利益水準が高く、しかも莫大なフリーキャッシュを生み出していることを根拠として、iPhone の販売台数が減少しても、潤沢なフリーキャッシュを元に高水準且つ安定的な株主還元が期待できる優良株であると評されることがありますが、本当にそうでしょうか？

結論から言うと、個人的にはそうは思っていません。つまり、アップルの売上の約6割を占める iPhone の需要が低迷し販売台数が減少し始めた場合には、急速に歯車が狂い始め、遅かれ早かれフリーキャッシュも潤沢ではいられなくなる可能性が高いため、優良株で居続けることは難しいのではないかと考えています。

というのも、現在のアップルの業績は、スマートフォン需要が高い伸びを示し、且つ市場の中でも圧倒的に強い iPhone という前提の下に生まれている結果であり、そもそもその前提が崩れた場合にも保証され得るものではないはずだからです。

またそれは、今後のアップル事業の核を担うと言われる「Apple Music」「Apple Pay」「iTunes」「App Store」などのサービス事業に関しても、基本的には iPhone 経由が中心であることを考えると、基本的には同じ前提に立っていると言えましょう。

iPhone の販売台数低迷が利益に与えるマイナスインパクト

現在アップルは、販売台数の伸びが鈍化しつつある状況を高い価格設定によりしのいでいる状況にあると言えますが、本格的に需要が低迷し始めた場合には、当然ながらこれまでのような高い価格設定では売れなくなるため、価格を下げざるを得なくなるでしょう。

実際私も iPhone ユーザーの1人であり、機種は iPhone6 SEを使っていますが、電池の持ちも十分ですし、使う機能も限定されており不自由を感じないため、わざわざ新しい機種を購入しようとも思いません。私が中高年だからなのかもしれませんが、いずれにせよ新スペックで需要を掘り起こすのにも限界を感じます。

もし仮に値下げをする場合でも、iPhone の販売台数が大幅に伸びている一昔前であれば、サプライヤー側に対してコストダウンを要求することにより、利益を削ることなく iPhone の価格を下げることができたかもしれませんが、販売台数に陰りが見え始めた状況では、そんな芸当ができるはずもありません。

本格的に販売台数が減少し始めた場合には、一般的にサプライヤー側のアップルに対するスタンスにも変化が出始めます。つまり、サプライヤーの業績にも大きな影響を及ぼすことになるため、サプライヤー側もそれなりのリスクヘッジと共にアップルに対しても態度が厳しくなり始めるということです。

サプライヤー自身もビジネスのポートフォリオを分散させようと動きますから、アップルの位置づけが数多くのクライアントの1社になり下がることもあるはずですし、そのような位置づけのクライアントであれば、利益を削って値下げするサプライヤーも減るに違いありません。

したがって、販売台数というボリュームを確保できなくなったアップルが、この先 iPhone 価格を下げることになった場合には、多かれ少なかれアップル自身の利益を削らざるを得なくなる可能性が高くなるということです。

最後に

確かに、今の利益水準が今後も続くのであれば、潤沢なフリーキャッシュを株主還元できる優良株であり続けられるのかもしれませんが、数多くの部品から成り立つ iPhone に関して言えば、販売台数というボリュームがサプライヤーとの価格設定や交渉環境に大きく影響を及ぼします。

その意味で、万一 iPhone の販売台数が本格的に減少し始めた暁には、サプライヤーとの交渉環境も悪化し利益水準の低下が加速する可能性が高いだけでなく、加えて株主還元よりも代替製品の開発や新事業への投資を優先せざるを得なくなるため、永く優良株であり続けることは難しいような気がしてなりません。

現在優良株という位置づけでアップル株への投資を検討されている方は、改めてこの機会にアップルのビジネスについてご自身でもお調べいただいた上で、本当にこの先も優良株であり続けられるか否か、さらには投資に値するか否かについてご判断いただくことを是非おすすめします。