サラリーマンの副業に米国高配当株投資をおすすめする5つの理由
サラリーマン向けの副業としての米国（アメリカ）の高配当株投資に関する話題です。日本でも政府の旗振りに加え、大企業が相次いで副業解禁を発表したことも話題となったため、副業を考えているサラリーマンの方も多いのではないでしょうか？
ただ、解禁の流れにはあるものの、現時点では副業を禁止している会社がほとんどでもあるため、大多数のサラリーマンが副業に携わろうとした場合、依然として水面下でこっそりやらざるを得ない状況にあると言えましょう。
そこで今日は、認められている場合はもちろん、副業禁止の会社に勤めるサラリーマンでも無理なく安心して取り組むことができる副業として、米国高配当株投資のご紹介、さらにはおすすめする理由について記事にしてみようと思いますので、忙しいサラリーマンの方は是非ご参考ください。
サラリーマンは副業に費やす時間を満足に確保できない
私自身も20年以上もの長い間、サラリーマンとして真面目に働いてきた1人でもあるため、その実情に関しては十分理解しているつもりです。一言で言うと、サラリーマンの最も大きな特長は拘束時間がとにかく長いことです。
会社で仕事をしている時間はもちろんですが、その他にも接待や上司との飲みをはじめ、バーベキューなど行きたくもない休日のレクリエーションまで含めるとかなりの拘束時間ですし、それがなければもちろん家族との時間も確保しなければなりません。
正直なところ、家庭を持つ忙しいサラリーマンが副業に時間を費やすこと自体が、普通に考えるとかなり難しいことだと言えるため、サラリーマン向けの副業に求められる必須条件としては、とにかく手間がかからないという点が挙げられましょう。
副業投資におすすめの米国を代表する高配当銘柄群とは
まずは、今回投資対象とする米国高配当株としておすすめの主な銘柄群を、参考までに以下の通りご紹介します。今回おすすめするのは、私自身もポートフォリオに加えている、連続増配を長年継続しているアメリカの優良株兼高配当銘柄群です。
［副業投資向け高配当銘柄の代表例］
- コカ・コーラ（56）
- ペプシコ（46）
- プロクター・アンド・ギャンブル（62）
- キンバリー・クラーク（46）
- ジョンソン・エンド・ジョンソン（56）
- エクソン・モービル（36）
- シェブロン（31）
- アルトリア・グループ（49）
- フィリップ・モリス（49）
- AT&T（34）
- コンソリデーテッド・エジソン（44）
括弧内の数字は連続増配年数ですが、ここからも分かる通り、上記の企業群は、いずれも永きにわたり増配し続けてきた実績を持つ優良な高配当銘柄ばかりであるため、副業収入の源泉でもある配当金の水準だけでなく、継続性に対する安心感という意味では世界でもトップクラスだと言えます。
サラリーマンの副業に米国高配当株投資をおすすめする理由
それでは本題です。冒頭でも触れた通り、時間の捻出が難しいだけでなく、副業禁止の会社に勤務しているサラリーマンでも安心して取り組むことができる副業として、私が米国高配当株への投資をおすすめする5つの理由についてご紹介します。
①副業禁止の会社でも安心
株式投資全般に言えることですが、株式投資は既にある意味市民権を得ているため、仮に副業を禁止している会社であったとしても、株式投資を副業と見なして禁止する企業は、絶対とは言えませんが恐らくほぼ皆無だと言えましょう。
現に、私が勤める会社も原則副業を禁止していますが、私自身上司や社長の前でも平然と株式投資の話をしますし、その類の話をしたとしても、今のところ副業を理由に咎められたことは一度もありません。仮に駄目であれば、とうの昔にペナルティを受けているはずです。
やはり、本業を持つサラリーマンが地に足を着けて副業をして行く上では、会社に見つからないようにコソコソすることなく安心して取り組むことができる点は大切な要素でもあるため、その意味で株式投資はおすすめの副業だと言えそうです。
②メンテナンスの手間や時間も不要
何度も言いますが、サラリーマン業はとにかく忙しいため、業者とのやり取りを含め不動産投資などでは必要になることが多い、副業絡みのメンテナンスに要する時間もできる限り少なくしたいものです。ただそんな場合でも、先に挙げたような銘柄群への投資であれば心配する必要はありません。
というのも先にご紹介した銘柄群は、いずれも成熟した市場において強固なブランドを確立しており事業基盤が安定しているほか、事業ポートフォリオについても、国や地域だけでなく種類も広く分散されており、事業がすぐに大きく揺らぐリスクも少ない優良株でもあるため、極端に言えば完全放置も可能だからです。
ネット上にも溢れかえっているように、サラリーマンができそうな副業は怪しいものも含めて数多く存在しますが、完全なる放置状態でも問題なく不労所得収入につなげられる副業は、実際にはそれほど多くないように思いますがいかがでしょうか？
③副業（配当）収入の高い継続性
先におすすめの投資対象としてご紹介したように、連続増配を続けている高配当優良株群であれば、過去の配当実績や事業内容から考えても、安定した配当収入を今後も長く継続して得続けられることが、かなり高い確率で期待できるはずです。
もちろん副業の目的や収入の使い道はそれぞれ異なるかと思いますが、副業を志すサラリーマンの一般的なニーズで言えば、安定したプラスアルファの収入を継続して得られることが現実的な副業の条件でもあるため、その意味で配当収入の継続性は大切な要素だと言えましょう。
④夜間取引だから本業に集中可能
意外にもサラリーマンにとってのメリットだと言えるのが、米国株ならではの取引時間です。日本株の場合は本業と同じく昼間の時間帯であるのに対し、米国株は基本的に夜間（時期により22時30分又は23時30分のいずれかの時間から開始）に取引が行われます。
本業中心の真面目なサラリーマンであれば、昼間に株の取引している暇も時間もありませんし、仮に株価が大きく動くようなイベントが昼間にあったとしても物理的に取引ができないため、株価が気になってサラリーマンの本業に集中できなくなることもありません。
仮に副業が好調であったとしても、メインの本業が不調になってしまってはサラリーマンにとっては本末転倒だと言わざるを得ないため、その意味で米国株は、サラリーマンが長く無理なく続けられる相性の良い副業だと言えましょう。
⑤取引自体も手間なく簡単
最後は取引の手軽さに関する話題です。忙しいサラリーマンにとっては、それほど頻繁でなくても副業に絡む取引に要する時間も可能な限り減らしたいものです。投資を通じたインカム収入を目的とする副業の場合には、資産の売買に関わる手間と時間が目先挙げられます。
例えば、不動産投資を例に挙げると、購入や売却だけでも、対面も含め業者と何度もやり取りする必要があるなど、かなりの手間と時間が必要ですが、米国株の場合には、自宅の中であっても外であっても、パソコンやスマートフォンさえあれば購入や売却なども即座に完了するため、忙しいサラリーマンとの相性は抜群です。
以前は、通信環境の問題から自宅のパソコンでなければ取引が難しい時期もありましたが、今ではスマートフォンだけで問題なく取引を完結することができるようになっているためかなり手軽ですし、現に私も専らスマートフォンで売買しています。
サラリーマンの副業は相性の良い米国高配当株投資で決まり
以上、サラリーマン向けの副業として、米国高配当株投資をおすすめする理由について主なものをご紹介しました。私自身もこれまで様々な副業を模索してきましたが、サラリーマンという今の状況に合う相性の良い副業は、意外にもかなり少ないように感じます。
改めて念のために補足しておくと、今日ご紹介した高配当株投資は、決して短期間でサラリーマンを辞められるほど大金持ちになる手段ではなく、あくまでもサラリーマン業を中心とした上で、一定レベルの副業収入を継続して得続けることを目的とした手段です。
上記と同じ目的のもとで副業をお探しのサラリーマンの方にとっては、これほど相性が良く、しかも安心して取り組むことができる魅力的な副業は他に例を見ないように思えるため、本日ご紹介した米国高配当株投資について改めて検討されてみることを是非おすすめします。
確定拠出年金｜驚くほどシンプルで手堅いおすすめの運用方法をご紹介
確定拠出年金の具体的な運用方法に関する話題です。私は勤務先を通じて約15年間にわたり企業型確定拠出年金を積み立てており、これまで運用方法については色々と試行錯誤を繰り返しましたが、最終的に比較的初心者にもおすすめできるような、シンプルかつ手堅い形に行き着いています。
ちなみに、現在の手堅い運用を採用している主な理由は、貴重な老後資金であるだけでなく、40代後半と年齢的にもそれなりに重ねてきているため、できる限り資産を大きく毀損することないようにすると共に、節税メリットを活かすべく可能な限りキャピタルゲインを積み上げるためです。
一般的に、確定拠出年金は指定しない限りデフォルト設定が定期預金になることが多いため、そのままの状態で続けてしまっている方もいるはずです。確かにそれでも所得税控除はされますが、やはり一番のメリットは売買益に対する非課税制度にあるため、それを享受しない手はありません。
税制優遇について | 確定拠出年金とは | 個人型確定拠出年金:iDeCo(イデコ) | 楽天証券
そこで今日は、現在保有している確定拠出年金資産の状況と共に、売買益への非課税メリットも享受可能な、比較的手堅いおすすめの運用方法についてご紹介してみようと思いますので、企業型に限らず個人型（iDeCo）も含め、現在確定拠出年金の運用方法に悩まれている方は是非ご参考にください。
適度にリスク分散されたシンプルで手堅いおすすめの資産配分
それではまずは、現在保有している確定拠出年金の運用商品（銘柄）構成や配分比率に関するご紹介です。現時点における運用商品は定期預金商品に50％、先進国株式のインデックス商品でもあるDCダイワ外国株式インデックスに50％と、安全資産とリスク資産が半々になるように配分しています。
複数のリスク資産を保有することで、リターンやリスクを調整する方法もありますが、管理が難しくなるだけでなく、株式も債券も似たような動きをすることが多くなっており、リスク資産同士でのヘッジが難しくなっているため、シンプルに現金と米国株中心の先進国株式インデックスファンドのみで十分であろうとの判断です。
もちろんリスク資産の比率はお好みです。ただ、仮に大暴落で評価額が半分になっても資産全体は75％を維持できますし、一方でリスク資産が少な過ぎると売買益、つまり非課税メリットを得るチャンスもそれだけ少なくなるため、攻めと守りのバランス的には50％程度が無難だと言えましょう。
当然ながら、現在の運用商品配分も永遠という訳ではなく、大暴落が万一発生した場合には、定期預金を売却し、DCダイワ外国株式インデックスを全力で買い増すことになりますが、取り敢えずそれまではこの運用商品構成を粛々と維持し続けるつもりです。
ご承知の通り、確定拠出年金はキャピタルゲインに対する税金が先送りされるため、少しでも含み益が出ていると利益確定欲が湧いてきますが、大暴落がない限りは、50％ずつの配分を維持するためのリバランスに伴う利益確定のみに止めています。
株価や為替の状況に応じて適宜変更する拠出配分
続いて、新規に拠出する資金（掛金）の配分についての話です。毎月新たに拠出する掛金は、所得税控除を最大限活用するため、マッチング拠出により上限の27,500円まで拠出しています。本当はもう少し拠出金額を上乗せしたいところですが、決まりなので仕方ありません。
拠出している運用商品も、現在のところ定期預金のみと非常にシンプルです。過去DCダイワ外国株式インデックスにも拠出を配分していた時期もありましたが、最近のように相場が好調な時期は、割高な購入を回避すべく、DCダイワ外国株式インデックスへの拠出を中止し、定期預金への100％拠出に切り替えています。
当面は、このまま定期預金への100％拠出を継続するつもりですが、株価下落や円高進行が進むなど、外国株式の割安感が高まるようなことがあれば、状況に応じてDCダイワ外国株式インデックスへの拠出再開についても再検討するつもりです。
保有資産間でのリバランスを目的としたスイッチングの活用
過去記事にもしていますが、スイッチングは、利益確定を通じた節税メリットを活かすためにも可能な限り上手く活用したい機能だと言えます。現時点では、基本的に定期預金とDCダイワ外国株式インデックスのリバランスを目的として、スイッチング機能を活用している状況です。
ちょうど昨年も、コロナによる株価の大暴落を受けて定期預金の構成比がかなり高まってしまったため、リバランス、つまり定期預金を一部売却し、DCダイワ外国株式インデックスの購入を実行しました。幸い下落の底でリバランスできました。
私の場合、どちらかと言うと資産運用の中心は米国の個別株であり、確定拠出年金にはあまり時間と手間を割くことができませんが、今後も半年もしくは1年に1度程度の頻度でリバランスによる配分変更などのメンテナンスを実施して行こうと思います。
確定拠出年金は上手に活用すべきおすすめの運用手段
以上、確定拠出年金におけるおすすめの資産配分をはじめとした、具体的な運用方法についてご紹介してみました。もちろん運用方法自体は、人それぞれであり正解も不正解もありませんが、比較的シンプルで手堅い方法でもあるため、参考にしていただける部分も多いのではないかと思います。
私の場合、金融資産全体で見ると米国株投資がかなりの割合を占めており、一般的には高いリスクを負っている状況でもあるため、少なくとも確定拠出年金だけは、節税メリットの享受を狙いつつも、引き続きこのまま手堅い運用を続けて行くつもりです。
いずれにしても、リスク資産の割合は別として、実際に売買益を出さなければ確定拠出年金の主なメリット、つまり売買益に対する税優遇が得られないため、元本割れを恐れるがあまり、定期預金のみを保有するというスタンスは、できる限り避けたいところです。
また、会社や知人の薦めに応じる形で、企業型もしくは個人型の確定拠出年金を始めてみたものの、特に意図もなく現状放置してしまっている方も、是非この機会にご自身の運用方法を考える時間を作り、手堅くも節税メリットを活かせる方法について改めて検討されてみることをおすすめします。
生活必需品セクター投資のリターンは本当に高いのか？その魅力と注意点を再確認
米国生活必需品セクター投資のリターンと投資上の注意点についての話題です。私自身も大好きなセクターでもあり、配当再投資を実践している米国株（アメリカ株）投資家にとっては欠かすことができない人気のセクターだと言えます。
しかしながら、一昨年末のトランプ相場が始まって以降、他のセクターと比べて見劣りしているほか、金利上昇の影響からここ最近の株価はさらに停滞しているため、中には生活必需品セクター銘柄に対して疑問を持ち始めている方もおられるのではないでしょうか？
そこで今日は、改めて生活必需品セクターの特長や強みについて、S&P500指数との比較の下に過去の株価データを使って再確認してみたいと思いますので、ETFなどを通じて本セクターに新規投資もしくは保有継続可否を検討している方は、この機会に是非ご参考いただければと思います。
シーゲル氏調べ「生活必需品セクター」のリターン実績
ジェレミー・シーゲル氏が著書「株式投資の未来」の中でも紹介されている通り、生活必需品セクターは過去トップレベルのパフォーマンスを残してきています。参考までにシーゲル氏が紹介した1957年から2003年までのセクター別のリターン実績は以下の通りです。
1位 ヘルスケア 14.19%
2位 生活必需品 13.36%
3位 情報技術 11.39%
4位 エネルギー 11.32%
5位 一般消費財 11.09%
6位 金融 10.58%
7位 資本財 10.22%
8位 電気通信 9.63%
9位 公益事業 9.52%
10位 素材 8.18%
※「株式投資の未来」より抜粋
生活必需品セクターのリターンが高かった理由としては、景気に左右されない事業、株主還元力、さらには成長を望む投資家の期待を過剰に背負うことなく、常に比較的割安な状態にあった点などが挙げられましょう。
根本的には共通する部分ではあるものの、本記事ではあくまでも直近における生活必需品セクターのリターンがテーマでもあるため、当時のリターンが高かった背景や要因についてはこのぐらいにとどめたいと思います。より詳しく知りたい方は、シーゲル 氏の著書「株式投資の未来」をご参考ください。
ただ一方で、シーゲル氏が紹介したセクター別のリターンは、あくまでも2003年までの46年間における結果であるため、本当に生活必需品セクターのパフォーマンスが高いか否かはそれ以降の経過も確認してみる必要があります。仮に継続していなければ、一過性のものだったということになってしまうためです。
それでは、以降の生活必需品セクターにおけるリターンの状況について、実際に生活必需品セクターに対する投資を可能にしてくれる具体的な手段でもある、バンガード社ETFの直近の株価データを用いてよりリアルな形で確認してみることにしましょう。
直近1年間における生活必需品セクターはゼロ成長
まずは、直近1年間におけるパフォーマンスの確認です。以下はブラックロック社のS&P500指数連動ETFの「IVV」と、バンガード社における生活必需品セクターETFの「VDC」の株価を用いたIndexチャートです。それぞれ1年前にあたる2017年2月9日の株価を100とした場合のIndexをグラフ化しています。
※stooq.comの株価データを使用
昨年6月以降パフォーマンスの差が広がり始め、ここ最近の調整を含めて考えたとしてもIVVが株価を伸ばすことができているのに対し、VDCはこの1年間株価をほとんど伸ばせていない状況であることが分かります。 私のポートフォリオも約7割が生活必需品セクターの銘柄で占められているため同じく惨敗中です。
米国株ブロガーの方の中にも、常時自らのポートフォリオとS&P500指数とのパフォーマンス比較を熱心にされている方も多いため、生活必需品セクター銘柄の占める割合が高いポートフォリオを持つ投資家の方にとっては、心中穏やかではいられない状況に陥るのも無理はありません。
それでは、シーゲル氏が紹介した生活必需品セクターの高いパフォーマンスは過去の栄光であり、現在では既に通用しない考え方になってしまったのかと言うと勿論そういう訳でもありません。ということで、もう少し長期スパンにおける両者のパフォーマンスを確認してみましょう。
リーマンショックにより生まれた投資リターンの優位性
それでは改めて長期チャートで両者を比較し直してみます。以下は同じくIVVとVDCの株価Indexチャートですが、可能な限り長期ということで、stooq.comにて共に入手可能なIVVとVDCの株価データの中で最も古い、2005年2月25日をスタート地点に変更してグラフを作成してみました。
※stooq.comの株価データを使用
約13年という期間でチャートを作成してみると景色は一変し、VDCがIVVを大きく上回っていることが分かります。少なくともこれを見る限り、シーゲル氏が言及しているような生活必需品セクターのパフォーマンスの高さは、現在においても健在だと言えそうです。
中でも注目すべきは、リーマンショックの直前までの数年間は共にほぼ同じ動きをしていたにも関わらず、リーマンショックによる大暴落の際に生まれた両者の下落幅の差、つまりVDCのアドバンテージに関しては、以降も縮まることなく現在に至っている点です。
先ほどご紹介した直近1年間のチャートでは、VDCが大負けしているように見えるものの、上記チャートを見る限り、IVVは2015年暮れから2016年の始めにかけて拡大したVDCとの乖離をこの1年で取り戻し、ようやくリーマンショック時の差まで追いついたに過ぎないことが分かります。
そもそもリーマンショック時に下落幅が少ない背景には、冒頭でも触れた理由、つまりリセッション時も揺るがない生活必需品事業と利益、さらにはそれに伴い変わることなく実現する配当や自社株買いなどの株主還元、そしてそれらによる株価下落に対するプロテクター効果などが挙げられましょう。
要するにこの13年間について言えば、VDCのリターン上の優位性はリーマンショックというリセッションの最中に生まれたIVVとの差分にあり、逆に言えばリーマンショックが発生していなければ、長期的にはIVVとVDCとの間にリターンの差はほとんど生まれなかったということです。
その意味では、今回はリーマンショックのみを含むデータを使用しているものの、仮に生活必需品セクターのリターンの優位性がリセッションによって生まれるという法則があるとするならば、今後もリセッションを繰り返す度毎に、IVVに対する本セクターの相対的なリターンは向上して行く可能性があると言えましょう。
生活必需品セクターへ投資可能なおすすめのETF銘柄
少し寄り道です。今回は、生活必需品セクターを代表する位置づけとして、バンガード社ETFのVDCのデータを使用したものの、生活必需品セクター投資が可能なETFは他にも存在するため、改めて参考までにVDCを含めた代表的な3つのETFについて以下の通りご紹介します。
※2018年2月時点の各運用会社情報より
端的に言えば、VDCとXLPは投資対象が米国地域に限定されており、主要銘柄もかなり似通っているのに対して、ネスレが最上位に組み入れられていることからもお分かりの通り、KXIは良くも悪くも米国外の銘柄が組み入れられており、それに伴い経費率も高くなっている点が大きく異なります。
KXIに関して入手可能な最も古い2006年9月21日以降の株価データを使って、上記3銘柄とIVVの計4銘柄を比較したIndexチャートを改めて作成してみましたが、KXIはVDCやXLPを大きく下回っているほか、IVVにも追いつかれています。
※stooq.comの株価データを使用
高リターンを誇る生活必需品セクターと言えども、KXIならではの米国外銘柄のパフォーマンスの低迷や、長期的にボディブローのように効いてくる0.48%という、IVVに比べて10倍近い高経費率をカバーしきれなかったのではないかと個人的には推測しています。
同じ生活必需品セクターETFではあるものの、上記の通り意外に大きなコンディションの違いが存在するほか、当然ながら投資対象銘柄やコンディションが違えばリターンも異なるため、改めてそれぞれの特長やそれによる影響を踏まえた上で、ご自身の方針や考え方に合った商品を選択する必要がありそうです。
参考までに個人的な意見を言うと、上記の通りこれまでのリターンも高かったほか、投資銘柄数も最も多く分散が効いており、且つ何よりも重要な経費率が最も低く長期的により高いリターンが期待できるという理由から、VDCが最もおすすめです。
生活必需品セクターへ投資する上での注意点
以上VDCとIVVの比較を基に、生活必需品セクターの相対的な強さについて直近13年間を振り返ってみましたが、シーゲル氏の調査結果だけでなく直近13年間の実績でもそうだったように、少なくとも生活必需品セクターはS&P500指数を上回るパフォーマンスが期待できる投資対象だと言えそうです。
しかしながら注意すべきは、それはあくまでも一定の条件下における話、つまり両者に対して同じタイミングで投資を実行し、それらをリセッション時も含めて長期的に買い持ちした場合に限って言える事実であり、どのような場合にも再現できる原則ではないということです。
例えば、短期的にキャピタルゲインを得ることを目的とするような投資家の場合であれば、直近1年間で言えば間違いなくVDCではなくIVVに投資すべきであり、もっと言うならIVVよりもアマゾンドットコムなどの個別グロース株銘柄に投資した方が、タイミングさえ間違えなければより高いリターンが期待できましょう。
したがって、生活必需品セクター銘柄への新規投資や保有継続可否に疑問を感じている方は、この機会に生活必需品セクターのメリットの中身、さらには自身がそれを享受可能な投資スタイルか否かを再度確認した上で、改めてこの先の保有可否についてご判断いただくことを是非おすすめします。
米国株投資｜おすすめの無料翻訳ツール「Deepl翻訳」のご紹介
米国株関連の情報収集用としておすすめの無料翻訳ツール「Deepl翻訳」についてのご紹介です。米国株に興味がある又は既に投資しているものの、英語があまり得意でないので情報収集が捗らずに困っているという方は必見です。
私自身も米国株に投資していますが、英語はそれほど得意な方ではないので、これまで数々の翻訳ツール類を日本語訳用として試してきましたが、いずれも精度が今ひとつで使い物にならないので、いつのまにか翻訳ツール自体を敬遠するようになっていました。
そんな中、Twitterでフォローしている方が紹介していたのが、このDeepl翻訳でした。どうせまたこれまでと同じような使えないツールだろうと、はじめは気にも留めていませんでしたが、あまりにも称賛の声が多かったので、半信半疑ながら試してみることにしました。
使ってみた感想を一言で言うと、個人的には目から鱗でした。それまで抱いていたGoogleをはじめとした翻訳ツール自体に対する私の不信感を、綺麗に一掃してくれたと言っても過言ではありません。
それでは早速、和訳目的でのDeepl翻訳についてその魅力をご紹介してみようと思いますので、米国株投資を検討している方だけでなく、既に投資していながらも今ひとつ情報収集に苦しんでいる方は、この機会に是非ご参考ください。
おすすめの無料翻訳ツール「Deepl翻訳」とは
Deepl翻訳とは、人工知能システムを開発している「Deepl」という会社が、2017年8月に提供を開始した翻訳サービスです。ウェブサイト（Publisher）の会社概要情報を以下に抜粋引用しますので、会社自体についてはこちらをご参考ください。
DeepLは、ディープラーニング（深層学習）を軸に、ドイツのケルンで言語向けの人工知能システムを開発しています。 DeepLの前身は、世界初となる訳文検索エンジンを公開したLingueeです。 2009年にLingueeが設立されてから、Lingueeの利用者は10億人を超え、100億以上の検索結果を提示してきました。
要するにDeepl翻訳とは、言語向け人工知能システムの開発に携わるプロが、その技術を結集して作った本物の翻訳ツールであり、巷に溢れているような各種サービスの中の一つとして片手間に提供している翻訳とは訳が違うということなんでしょう。
Proという有料プランも用意されていますが、5,000文字までは無料で利用することができます。米国株関連のリリースやニュース記事であれば、1回ないしは2回分割程度で全てを訳すことができるので、プライベートでの利用であれば無料プランで十分でしょう。
また、テキスト入力だけでなく、WordやPower Pointの文書などをドラッグ＆ドロップして翻訳することも可能ですし、パソコンに専用アプリをダウンロードすると、キーボードのショートカットキー（Ctrl＋C）を2回押すだけで翻訳できます。
翻訳（和訳）サンプルのご紹介
私の説明よりも、実際にDeepl翻訳例をご覧いただいた方が分かりやすいので、マコーミックという米国企業の決算リリース（以下リンク参照）から抜粋した文章をサンプルとして、DeeplとGoogleで訳し比べた結果をご紹介してみます。
McCormick Reports First Quarter Performance | McCormick & Company, Inc.
機能としては、英訳、和訳ともにありますが、今回は米国株関連の英語で書かれた情報を読む際に利用することを前提としているため、サンプルには和訳版のみをご用意しました。
また、あくまでも参考用のサンプルではありますが、敢えてそれなりの長さの文章を使っています。というのも、様々な言葉や表現が含まれるであろう長文の方が、Deepl翻訳の精度がより分かりやすいためです。
かなり前置きが長くなってしまいましたが、それでは最初にサンプル英文からはじまり、続いて比較対象の代表としてGoogle翻訳での和訳、さらには本題のDeepl翻訳による和訳結果へと順にご覧ください。
サンプル原文
※決算リリース記事より抜粋引用
Lawrence E. Kurzius, Chairman, President and CEO, stated, "The global impact of COVID-19 continues to evolve daily. McCormick's deepest sympathies go out to all who are affected by COVID-19 and we thank all those working to keep people safe through this crisis. At McCormick, we're committed to maintaining critical food supply across all of our markets and supporting our communities. We are working through the challenges of today, while keeping our focus on the long-term goals, strategies and values that have made us so successful.
"We are well positioned given our solid financial results, stable cash generation and access to liquidity, and have rapidly implemented appropriate mitigation plans. Our immediate priorities include ensuring the health and safety of our employees, maintaining the quality and integrity of our products and keeping our brands and our customers' brands in supply. We plan to emerge strong from this event through driving our long-term strategies and reacting with agility to changing consumer behavior and capitalizing on opportunities from our relative strength.
"Our first quarter results were significantly impacted by the extraordinary disruption in China'sconsumption related to the COVID-19 outbreak. Lower operating results from this impact offset the otherwise solid sales, operating income and earnings per share growth we delivered in the first quarter driven by the successful execution of our strategies and engagement of employees. We are confident our underlying foundation remains strong.
Googl翻訳
まずは、比較的馴染みがあるであろうGoogle（Google 翻訳）による翻訳結果からご紹介してみます。私自身、Deeplの存在を知るまでは時々利用していたツールです。
以前に比べれば進化しているように思いますが、やはりところどころ単語の訳が的外れであったり直訳過ぎたりで、意味は何となく伝わるものの文章全体のギクシャク感は否めません。
例えば、以下日本語訳の中のこの部分、「マコーミックの深い同情は、COVID-19の影響を受けるすべての人に向けられます。」などは、これまでのツールにありがちな興醒めする原因となる代表的な直訳表現だと言えましょう。
会長、社長兼CEOのローレンスE.クルツィウスは、次のように述べています。「COVID-19の世界的な影響は日々進化し続けています。マコーミックの深い同情は、COVID-19の影響を受けるすべての人に向けられます。マコーミックでは、すべての市場で重要な食料供給を維持し、コミュニティをサポートすることに全力で取り組んでいます。長期的な目標、戦略、価値に焦点を当てながら、今日の課題に取り組んでいます私たちはとても成功しています。
「当社は、堅実な財務結果、安定した現金生成、および流動性へのアクセスを考慮して適切な位置にあり、適切な緩和計画を迅速に実施しています。当面の優先事項は、従業員の健康と安全の確保、製品の品質と完全性の維持、および長期的な戦略を推進し、変化する消費者行動に対する俊敏性に対応し、私たちの相対的な強みから機会を活用することにより、このイベントから強力に浮上する予定です。
「第1四半期の業績は、COVID-19の発生に関連する中国の消費の異常な混乱の影響を大きく受けました。この影響による業績の低下は、第1四半期にもたらした堅調な売上、営業利益、1株当たり利益の増加を相殺しました。当社の戦略の成功と従業員の関与により、基盤となる基盤が引き続き強いと確信しています。
Deepl翻訳
それでは続いて、同じ文章を今日のメインテーマでもあるDeepl翻訳（DeepL Translate）で訳した結果を見てみましょう。鍵括弧などの記号を認識できていない点は別として、文章自体の完成度についてご確認ください。
目を通してみていただければお分かりいただけるかと思いますが、翻訳としてでなく、単なる日本語の文章として読んでもおかしくないほどの高いクオリティを確保できているように思いますがいかがでしょうか？
その秘訣は、先ほど触れた単語の置き換え精度はもちろん、英語にはない日本語特有の言い回し的な言葉や表現が、所々適切に使われたり補完されたりしているからです。
とりわけこの部分、「マコーミックでは、COVID-19の影響を受けたすべての方々に心からお見舞い申し上げますとともに」などは、簡単そうに見えますが、これまでの翻訳ツールではなかなか出てこない表現でしょう。
ローレンス・E・クルジウス会長兼社長兼CEOは、「COVID-19の世界的な影響は日々進化し続けています。 マコーミックでは、COVID-19の影響を受けたすべての方々に心からお見舞い申し上げますとともに、この危機を乗り越えて人々の安全を守るために活動されているすべての方々に感謝いたします。 マコーミックでは、すべての市場で重要な食糧供給を維持し、地域社会をサポートすることに尽力しています。 私たちは、長期的な目標、戦略、そして私たちがこれまで成功してきた価値観に焦点を当てながら、今日の課題を通して取り組んでいます。 "堅実な財務実績、安定したキャッシュの創出、流動性へのアクセスを考えると、当社は十分な立場にあり、適切な緩和計画を迅速に実行してきました。 当社の当面の優先課題は、従業員の健康と安全を確保し、製品の品質と完全性を維持し、当社のブランドとお客様のブランドの供給を維持することです。 当社は、長期的な戦略を推進し、消費者行動の変化に俊敏に対応し、当社の相対的な強みを活かした機会を活用することで、このような事態から脱却する計画です。 "第 1 四半期の業績は、COVID-19 の発生に関連した中国の消費の異常な混乱の影響を大きく受けました。 この影響による営業成績の悪化は、当社の戦略の成功と従業員のエンゲージメントにより、第 1 四半期に達成した堅調な売上高、営業利益、1 株当たり利益の成長を相殺しました。 私たちは、基礎となる基盤が引き続き強固なものであると確信しています。
ここまでテキストベースの翻訳が進化していると、少なくとも世界の公用語でもある英語については、AIを用いた実用性の高い優秀な同時通訳サービスの登場も近いのではないかと、密かに期待しています。
米国株情報ならDeepl翻訳で十分
以上、個人的におすすめの無料翻訳ツール、Deepl翻訳について簡単にご紹介してみました。特に新しく始まったサービスでもないので既に利用されている方も多いかと思いますが、ご存知ない方の参考になれば幸いです。
今日ご紹介したように、Deepl翻訳はこれまでの翻訳ツールと比べると優れた精度を持っていますが、あらゆる分野やテーマの文章に対応できる訳でもありませんし、いずれにしても限界はあるので、訳し間違いがないよう重要な箇所は念のため原文も併せて確認すべきでしょう。
いずれにしても、あくまでも個人的な感想ですが、決算をはじめとした英語のリリースやニュース記事など、米国株に投資するにあたって最低限必要になる情報に関して言えば、このDeepl翻訳があれば十分事足りるように思います。
米国株に投資を検討している方はもちろん、業務利用も含めてその他の用途でも、精度が高く手軽に使える無料翻訳ツールをお探しの方は、この機会に今日紹介させていただいたDeepl翻訳をお試しいただくことを、是非ともおすすめします。
コロナショック｜世界的な株価の大暴落中に起こった私の変化
コロナショックとも呼ばれる、コロナウイルスの蔓延と原油価格の暴落を発端とした株価大暴落時の私の心境や行動の変化について、新鮮なうちに備忘録として記事にしておこうと思います。
正直今回のコロナショックは、米国株に投資する当事者として経験する初めての大暴落だったこともあり、改めて自分の性格というか特性について再発見することができましたし、長期投資家としてもワンランクレベルが上がったようにも思います。
それでは早速、コロナショックの大暴落をNYダウ平均株価の直近高値からの下落率と連動させた3つの段階毎に、それぞれ私の状態の移り変わりをご紹介してみようと思いますので、未熟な投資家が成長する過程としてご参考ください。
コロナショック初期（最高値からマイナス5%未満）
この段階は、株価の下落は始まっているものの、ポートフォリオが含み損になる直前の状態だとお考え下さい。この段階は、精神面や行動面で動きがやや出始めた時期ですが、含み益があったためまだまだこれからという感じです。
徐々に含み損が目立つ銘柄が出始めていたため、買い増しで取得単価を下げるか、もしくは含み損がさらに大きくなる前に銘柄入れ替えをするか、何となく頭をよぎり始める時期です。
お気づきの方もいるかと思いますが、コロナショックと呼ばれるほどの大暴落につながるとも思っておらず、だからこその特別な動きをしていた訳ではないという意味では、普段とあまり変わらない状態だと言えましょう。
中期（最高値からマイナス5%以上15%未満）
事態の深刻さも知らずに、ポートフォリオの棄損を何とか修復できると考えていたこともあり、最も見苦しく動きまわった時期です。もちろんわずかにヒットもありましたが、意味のない空振り売買も多かったように思います。
ポートフォリオ全体としても、数パーセントレベルの含み損に突入し、含み益銘柄が減りつつある状況に焦りを感じ始め、先ほどの初期の段階には何となくレベルで考えていたことを本格的に考えたり行動に移し始めます。
この時期の最大の関心事は、含み益のある銘柄を含み益があるこのタイミングで売却するかどうかです。もちろん売却代金は、含み損銘柄の買い増しや大きく下がっている他の銘柄への入れ替え原資に使う前提です。
日々の株価への関心もマックスまで高まります。毎日会社が終わるとプレの株価を確認し、取引が始まれば始まったでスマホのリアルタイム株価から目が離せない日々が続くことになります。
身体的にも最も負荷が大きい時期です。絶対的な睡眠時間も減りますし、寝たとしても気になっているからか熟睡もできず、常に寝不足状態に陥ります。当然ながら、資産の目減りに慣れていないため、精神的にもきつくなります。
末期（最高値からマイナス15%以上）
結局なす術もなく、ポートフォリオ全体の含み損が15%以上に増えてしまった段階です。先ほどの中期では、買い増しや銘柄入れ替えに日々あたふたしましたが、この時期になるとかなり落ち着きを取り戻します。
漏れなく全ての銘柄が含み損に陥り、損切りするには大き過ぎる含み損の金額であるのに加え、少しばかり買い増しても短期的に状況を変えられる見込みが立たない状態になってしまっているため、見守るしか方法がなくなります。
また、この段階では急速に株価の動きにも興味が失せ始めます。というのも、株価が多少上がったところで状況が変わる訳ではありませんし、初期から中期にかけて投資余力をほぼ使い果たしてしまい、大きく買い増しすることもできないからです。
一方この頃になると、心身の健康状態は逆に改善し始めます。日々の株価を見なくなるため、中期に不足していた睡眠も確保できるようになりますし、長期保有の覚悟が決まるため含み損もそれほど気にならなくなり、心理的なストレスも減るからです。
なお、今後さらに株価の下落が進んだ場合でも、おそらくこの段階まで来てしまえば今更退場することはないでしょう。ただ、確実に株価や証券口座の状況からより一層距離を置くようになっているに違いありません。
コロナショックを乗り越えた今だから言えること
以上、今回のコロナショックの大暴落を通じた私自身の状態変化についてご紹介してみました。私独自の特長ももちろんありますが、共感できたり参考にしたりできる部分も、多かれ少なかれあるのではないと思います。
ブログでは偉そうな記事を書いていながらも、実際に大暴落に直面すると右往左往し、無駄な売買をしてしまったり、長期投資の基本さえも忘れてしまうという未熟さが露呈する結果になりました。
私の場合、結果的に多少の無駄な売買はあったものの大きな損失確定や退場を避けることができましたが、おそらくそれも、サラリーマン業からの安定した給与収入があったからこそであり、中途半端にアーリーリタイアした後であれば耐えきれなかったに違いありません。
コロナショックはまだ終わった訳ではありませんが、保有銘柄の長期的な優位性を信頼していますし、既に良い意味で開きなおりができているので、サラリーマン業に精を出しながら、気長に腰を据えてこのコロナショックの大暴落と付き合って行こうと思います。
米国企業における株主還元の位置づけに関する実態
米国企業の株主および株主還元を重要視する類い稀なるカルチャーについて実体験をもとにご紹介してみようと思います。現時点で米国株に投資していない方はこの機会に是非ご参考ください。
実を言うと、私は現在までの十数年間、具体的な名前は明かせませんが、米国株投資家であれば誰でも知っている、アメリカを代表する老舗大手金融機関の日本法人に勤務しています。これほど長く勤めるつもりはありませんでしたが、知らない間に時間が経過してしまいました。
完全に外資ではありますが、一応組合らしきものも存在するほか、基本的に日本語だけで仕事ができるなど、外資に対する世間一般のイメージとは異なり、社内の雰囲気は意外にも日本企業とさほど変わりません。
ただ、特に表立って言われることはありませんが、仕事上英語は必須ではないものの、実際には昇進していく上では必須だと言えるため、出世していく人間は大半が帰国子女などの英語が堪能な人間です。本国の外国人と意思の疎通が取れないようでは話にならないのである意味仕方ありません。
そのためか、上層部にいる日本人について言うと、英語こそ堪能ではありますが、一般的に仕事ができる人間かと言えば必ずしもそうではないため、仕事ができても英語ができない従業員の間では、かなり不満の種になっています。
さて本題ですが、先ほど書いた通り、見えている社内の雰囲気は限りなく日本企業に近いものの、経営の仕方に関しては日本企業とはかなり異なります。とにかく、株主や株主還元に対する経営陣の重視の度合いやその存在感が、日本企業のそれとは比べ物になりません。
実際に、株主に約束した株主還元、例えば配当や自社株買いの費用を捻出するためであれば、既に実施途中のプロジェクトなど、いとも簡単に取り止めになりますし、採算の悪いビジネスは躊躇なく中止または売却されるため、社員はたまったものではありません。
さらには、絶えず株主還元の原資を確保すべく、毎年のように業務効率の改善が求められますし、人減らしを求められることも少なくないため、その意味では逆に私自身もいつ職を失ってもおかしくない状況に置かれていると言えます。
ただ、これもある意味仕方ありません。というのも、株主を軽視すると経営陣の首が飛ぶからです。株主からは、常に直接間接問わず経営陣にプレッシャーがかかっており、仮に失態を犯してしまうと、本国のCEOでも簡単に辞任に追い込まれます。本当に前置きもなくアッサリとです。
日本企業の場合、株主の位置づけ自体が米国とは異なり、株主還元に関してもどちらかと言えば「経営の状況が良ければ出しますよ」といったニュアンスに近いため、日本企業で同じような状況はおそらく起こり得ないでしょう。
過去の実績からも米国企業が株主還元に積極的なカルチャーを持つことは分かりますし、広く一般的にも言われていることですが、中にいる私からすると、積極的とかいうレベルではなく、米国企業にとって株主還元は最重要経営課題です。
無配当企業ではそれほどでもないのかもしれませんが、特に配当王や配当貴族などの連続増配を長年継続している老舗米国企業について言えば、タイプこそ違えど多かれ少なかれ同じ状況、というより私の会社よりもはるかに重視されているのではないかと推測します。
以上のような経験を経た上で、最終的に私が出した答えは、 “ 米国企業は働く先ではなく投資する先である ” というものであり、実際にその考え方が現在私が行っている銘柄選びに直接的にも間接的にもつながっていると言えます。
立場的にもこれ以上具体的な話はできませんが、いずれにしても米国企業は、株主にとってこれ以上ない魅力的な株主還元重視のカルチャーを持っていることに違いないため、この機会に米国株銘柄への投資について検討されてみてはいかがでしょうか？
複利効果を最大限活かした孫まで引き継ぐ超長期投資の形とは
複利効果を最大限活用する超長期投資の形についての話題です。複利効果は、天才物理学者のアインシュタインが “人類最大の発明” と評するように、資産運用においても非常に重要な存在だと言えます。
さて、複利効果を活かすには時間を必要としますが、皆さんはその時間についてどの程度明確な意識を持って運用していますか。正直なところ、実際には複利効果の力を知りつつも、必然か偶然かは別として、複利をできる限り活かす形で運用を継続できる方は少ないように思います。
そこで今日は、改めて私が長期投資を志す理由、さらには私なりの長期投資の定義についてご紹介してみようと思いますので、複利効果についてこれまで深く考えたことがない方は、是非それを活かすべく、長期投資というものについて考えるきっかけにしていただければと思います。
複利効果とは
そもそも私が長期投資を志す理由は、複利効果により自分自身の実力以上に資産を成長させられる可能性が高い点にあります。とりわけ、普通のサラリーマンであり且つ素人投資家が、資産運用を大きく成功させらには、この複利効果を味方につける以外に方法がないからです。
改めておさらいすると、複利効果とは、運用益がさらに収益を生む効果のことであり、つまり資産運用で得た収益分を元本に加え、その合算した資産を再び運用することにより、さらに収益が収益を生んで膨らんでいく、いわゆる雪だるま効果のことを意味します。
そして、その複利効果の力をより一層活かす方法は、当然ながら出来る限り雪だるまを転がす時間、つまりは運用期間を長く取るということに尽き、投資期間を長く取れば取るほどその力は途方もなく増大して行くことになります。
チャールズ・エリス氏に学ぶ超長期投資の考え方
私自身、複利効果を高めるためには運用期間を長く取る必要があるということぐらいは理解していたものの、資産運用を始めた当初は、無意識のうちに自分自身が定年を迎える60歳を資産運用のゴールとして考えていました。特に誰かにアドバイスされた訳ではなくまさに何となくです。
つまり、定年まであと何年あるから何にどれ位投資するべきかとか、何を何年間利回り何%で運用すると、複利効果でいくらぐらいに増えそうかなど、あくまでも60歳までの残存期間を前提として投資商品や配分などを考えていたということです。
しかしそんな時、たまたま書店で手に取ったチャールズ・エリス氏の『敗者のゲーム』という本を読み、投資期間について自分が狭い範囲の型にはまった考え方をしていることに気付かされました。冷静に考えると当たり前のことではありますが、出口について深く考えていなかった当時の私には目から鱗でした。
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仮に自分が定年を迎えたとしても、60歳で全ての株式資産を売却して現金化する必要はなく、私が死ぬまで、さらに私が死んでも息子に相続することでさらに長く、さらに続けようと思えば孫の代まで、というようにかなり長い超長期運用が可能です。
例えば仮に、私が平均寿命まで生きられるとすればあと30数年ありますし、孫までで終わったとしても、約90年ぐらいは運用し続けられることになるため、複利効果を活かすことで、年利5%で増やせる資産であれば100万円の資産が約8000万円に、7%で運用出来れば普通では到達不可能な4億4000万円にまで増やすことが可能だということです。
複利効果を最大限活かす超長期投資のすすめ
以上のように、現時点の私の長期の定義は、複利効果を最大限活かすべく代々引き継いで行く無期限を前提に考えているため、もちろん息子が孫に引き継ぐかどうかは分かりませんが、私自身は馬鹿息子に引き継ごうと思っています。
ただ、仮に息子の代までで運用を終えたとしても、運用期間は軽く60年以上は確保することができるため、息子が定年する頃には複利効果でおそらく億万長者の仲間入りを果たしているに違いありません。しかも、息子自身が追加資金を投入しなくても、保有株式からの配当を再投資するだけで十分でしょう。
もし仮に、私のように投資期間について限定的な発想を持っていた方は、改めて複利効果の可能性について確認いただいた上で、複利効果を最大限活かした無期限に近い超長期投資についても、この機会に検討されてみることを是非おすすめします。
おすすめの投資本｜ジェレミー・シーゲルの名著「株式投資の未来」のご紹介
米国株（アメリカ株）投資家におすすめしたい、日経BP社から出版されている投資本、ジェレミー・シーゲル氏の名著「株式投資の未来（永続する会社が本当の利益をもたらす）」の紹介記事です。
基本的に私はあまり読書家ではありませんが、投資家さんがブログなどで推奨しているような投資本に関しては時間を見つけてできる限り読むようにしており、国内外問わず有名どころを中心に、これまで数十冊ほどの投資本を読み漁りました。
しかしながら、書店に並んでいる投資本はと言うと、一発逆転型の博打投機のテクニック的なものであったり、翻訳のレベルがかなり低いため今一つ理解が進まない海外の本であったりと、数多く出版されている割には良書と言えるものが少ないように感じます。
そのような中、私の株式投資に対する考え方を変えるほど参考になった投資本が、米国株投資家であれば誰もが一度は手にしたことがあるであろう、このジェレミー・シーゲル氏の著書 “永続する会社が本当の利益をもたらす” という副題の「株式投資の未来」です。
そこで今日は、名著と呼び声高いこの投資本「株式投資の未来」を実際に読んだ上での率直な感想やレビュー、さらには個人的に気になった点などについて、できる限り具体的かつ分かりやすくご紹介してみようと思いますので、是非参考にしていただければ幸いです。
おすすめの投資本「株式投資の未来」が最も優れているポイント
この本のおすすめ且つ最大の特長は、怪しいテクニックが書かれた投資本が大多数を占める中、シーゲル氏自らが米国S&P500を構成する各銘柄の膨大な株価データを追跡調査し、その調査データを根拠として高リターンが期待できるであろう銘柄やセクターを具体的かつ客観的に紹介している点です。
しかも、単にデータの上でリターンが高かったというだけに止まらず、それらの銘柄のリターンが高くなった背景や理由についても根拠を示しながら丁寧に説明されているため、説得力が増すと共に私のような金融リテラシーが乏しい読者にとっても比較的理解が進みやすい内容になっています。
つまり、内容は勿論ですが、それ以上に専門的かつ難解になりがちなテーマであるにも関わらず、データを適切に用いて客観的かつ分かりやすい明解な語り口で解説してくれている点が、「株式投資の未来」の最も優れたおすすめのポイントだと言えましょう。
米国投資家が注目するシーゲル銘柄トップ20ランキング
まずは、米国株投資家界隈で話題になることが多い、1957年～2003年までの46年間における年率リターンの上位20銘柄、通称シーゲル銘柄についてご紹介しておきます。具体的には以下のような形になっており、これらの銘柄群は、ある意味投資家の明るい未来を約束してくれる可能性が高い銘柄群とも言えましょう。
リターンランキングトップ20（※）
1 Philip Morris
2 Abbott Laboratories
3 Bristol-Myers Squibb Co
4 Tootsie Roll Industries
5 Pfizer
6 Coca-Cola Co
7 Merck
8 PepsiCo
9 Colgate-Palmolive
10 Crane
11 H.J. Heinz
12 Wrigley
13 Fortune Brands
14 Kroger
15 Schering-Plough
16 Procter & Gamble
17 Hershey Foods
18 Wyeth
19 Royal Dutch Petroleum
20 General Mills
※「株式投資の未来」より引用
ご覧の通り、シーゲル氏が黄金銘柄（コーポレート・エルドラド）と呼んでいる、主に生活必需品セクターとヘルスケアセクターに属する名門企業が大半を占めていますが、何を隠そうこのランキングこそが私のポートフォリオにも大きく影響を与えたと言っても過言ではありません。
大半が強力な消費者向けブランドを保有している歴史ある優良企業であり、投資家からは市場平均をごくわずかに上回る程度の増益しか期待されていないにも関わらず、実際の増益率は市場平均を大きく上回ったことが、これら黄金銘柄が特に高いリターンを叩き出した主な理由だとされています。
投資家の常識を覆す「成長の罠」という斬新なコンセプト
「株式投資の未来」の根底にある考え方が「成長の罠」というコンセプトであり、IBMとエクソンモービルや、中国とブラジルといった具体例を出しながら、幾度となく成長する銘柄や国がより大きなリターンを叩き出すという一般的な常識に対して異議を唱えています。
具体的には、投資家の誰もが疑いようがない成長銘柄や国といった投資対象よりも、一定以上の成長を実現できるにも関わらず投資家の期待が集まらない投資対象の方が、意外にも結果的にはパフォーマンスが高くなるという主張です。
その意味では、現在既に投資対象としての人気も高いほか、飛ぶ鳥を落とす勢いがあり、世の投資家の誰もがこの先の成長を信じて疑わないアマゾン・ドットコムなどは、まさに成長の罠に嵌ってしまう投資対象だと言えるのではないかと思いますが、いかがでしょうか？
いずれにしても、この「株式投資の未来」を読むまでは私自身も、大きく成長する銘柄なり投資対象がより大きなリターンを生み出すと漠然と考えていたため、本書を通じて株式投資の意外な一面を見せてもらうことができました。
本書の結論「インデックス投資とリターン補完戦略」とは
上記でご紹介したような様々な前置きを踏まえた上で、シーゲル氏は、買い持ちするに当たっての最適且つ具体的な投資対象を最終章で明らかにしていますが、それが「インデックス投資とリターン補完戦略」というものです。
それは、国際インデックスファンドを核としながらも、上記で紹介したような独自の調査により判明した、高いパフォーマンスを残したセクターや銘柄により補完することで、リスクを分散しつつもリターンを向上させることを狙う戦略です。
具体的に言うと、ポートフォリオは全て株式で構成され、ワールド・インデックスファンド（50％）を核とし、残りの50%をリターン補完戦略で構成します。なおリターン補完戦略の内訳は、「高配当戦略」「グローバル戦略」「セクター戦略」「バリュー戦略」に対してそれぞれ10%～15％ずつ配分するというものです。
欲を言えば、リターン補完戦略の中身をもう少し具体的にしてくれると有難かったのですが、そもそも投資家によってリスク許容度やコンディションが異なることを考えると、その部分は各投資家自身が自ら考え決定して行くべき余地なんだろうと思います。
いずれにしてもこの結論、さらには結論に至る背景や理由を正しく理解するには、本書に加え、前作に当たる「株式投資」を読み解かなければならないため、この場では、結論に当たるポートフォリオ論をご紹介するだけにとどめることにします。
推奨ポートフォリオ論に関するミステリアスな謎
基本的には稀に見る優れた投資本であることは間違いありませんが、一つだけ不可解な点があります。それは本書のタイトルに添えられた、“永続する会社が本当の利益をもたらす” という副題や前半の内容と、上記でご紹介した結論にあたる具体的なポートフォリオ論の内容が今一つ一致しないことです。
この副題や前半の内容から想像するに、人間の存続に必要不可欠な商品やサービスを扱う生活必需品セクターやヘルスケアセクターに属する銘柄が永続する会社に該当し、株主に利益をもたらす銘柄であるという結論に至るような気がしますが、実際に推奨されているポートフォリオは、上記の通り国際インデックスファンドを中心としたものになっています。
私だけなのかもしれませんが、副題と前半の内容から、最終的には具体的に上記2セクターを中心とした個別株式で構成されたポートフォリオが紹介されているとばかり思って読み進んだため、正直なところ少々ガッカリ感を感じてしまいました。
実は本書の中に、そのような不一致に疑問を抱く読者にとってはとても気になる部分、つまり本書を執筆するにあたり実施した調査を通じて、シーゲル氏自身の投資対象に対する考え方の変化について触れている部分があります。
「長期的に投資するなら、どの銘柄を買えばいい？」に対するわたしの答えは、本書のために調査する以前と以降で、変わってしまった。以前は、株式に配分できる資金をすべて、なるべく幅広く市場をカバーする普通株のインデックス・ファンドに注ぎ込むように奨めていた。いくつものデータからみて、アクティブ運用のマネージャーやミューチュアル・ファンドの運用成績は、手数料を差し引けば、低コストのインデックス・ファンドにかなわないことがあきらかだったからだ。長期的に財産を積み上げたいなら、インデックス運用がいちばんだと思えた。だがいまでは、もっと上を目指せる戦略があると確信している。（「株式投資の未来」より引用）
誤解のないように言っておくと、上記はインデックス運用を否定しているものではなく、単なる国際分散型インデックスファンドのみを投資対象とするのではなく、それに補完する投資対象を追加することでリターンを高められる、という主張の前段に当たるため、考え方が真逆に変わった訳ではありません。
ただ個人的には、これこそが私が感じた違和感の手がかりになる部分であり、実は何らかの理由により、急遽結論部分のみ書き替えて出版したためにそのような不一致が発生したのではないか、という疑惑を密かに持っています。
つまり当初の原稿では、個別株のポートフォリオを推奨する結論になっていたにも関わらず、公に出版する書籍で具体的に表現してしまうのは、あまりにも反響やリスクが大きいという理由から、実は結論をインデックス運用中心の内容に書き替えており、上記の引用部分はその名残りではないか？というものです。
本題からは逸れた内容にはなりますが、実際にあるか否かは別としても、そういう隠された真実を探るような観点から読み進んでみると、本書を読む本来的な目的とはまた一味違う楽しみ方ができるかもしれません。
最後に
以上、おすすめの投資本としてレビュー記事を書いてはみたものの、このシーゲル氏の「株式投資の未来」は、既に米国株（アメリカ株）投資家の中ではバイブル的な存在として確立された書籍でもあるため、既に読んでいる方の方が多いような気もしますがいかがでしょうか？
いずれにしても、人でもモノでも欠点を見つけるのは得意でも褒めることが苦手な私ですが、この本に関しては本当に買って良かった感じている投資本でもあるため、もしまだ読まれていない米国株（アメリカ株）投資家の方は、是非一度読まれてみることを強くおすすめします。
また、私の勝手な思い込みに近い内容ですが、最後に触れた推奨ポートフォリオ論の書き替え疑惑についても気にして読んでみていただくと、また違う楽しみ方もできて良いかと思いますので、是非お試し下さい。
それでは最後に、17章第5部ポートフォリオ戦略中の結論パートの最後に語られている、世の投資家に向けたシーゲル氏の本音とも受け取ることができる印象的なフレーズをご紹介して、この記事の結びとさせていただきます。
たしかに、長期投資で成功を収めるのは、少しもむずかしいことではない。成長の罠を避け、時に裏打ちされた価値にしがみつけばいい。これまではこの戦略が、じつに投資家のためになった。これからはそうならないとみる理由は、どこにもない。（「株式投資の未来」より引用）
配当金の受け取り方法に「株式数比例配分方式」をおすすめする理由
おすすめの配当金の受け取り方法に関する話題です。地味ではありますが、知らないと損する可能性のある意外に大切なテーマだと言えます。特に、配当金目的で株式投資にチャレンジしようと目論んでいる方であれば尚更です。
現在私は、米国株（アメリカ株）への配当再投資を通じた長期投資を行っており、保有株式から支払われる配当金は原則全て保有株の買い増しに使っているため、配当金の受け取り方法は証券口座に直接入金される「株式数比例配分方式」を選択しています。
今でこそ迷わず当たり前のように選択していますが、株式投資を始めた当初はどの受取方法を選択すべきかが分からず、証券会社のウェブサイトを調べながら何度も設定を変更した経験もあるため、どの受取方法を選択すべきかを迷われている初心者の方も多いのではないかと思います。
また、特に来年から積立NISAも始まるため、従来型も含めたNISA人口がますます増える可能性がありますが、この配当金の受取方法の選択次第では、せっかくの非課税メリットが活かせなくなる恐れがあるため、NISA利用者が必ず知っておくべき情報として、再度お知らせしておく意義もあるように思います。
そこで今日は、基本中の基本でもあるため既にご存知の方も多いかと思いますが、おすすめの配当金の受け取り方法について改めてご紹介してみようと思いますので、現在迷われていたり、NISA口座を保有しているにも関わらず設定を触ったことがない方は、是非ご参考ください。
株式数比例配分方式
結論から言うと、どの受取方式を選ぶべきか分からない場合には、とりあえずこの「株式数比例配分方式」を選んでおけばまず間違いないでしょう。特に私のように支払われる配当金を原則全て株式の購入に充てる場合は尚更この方式がおすすめです。
「株式数比例配分方式」とは、保有株式の配当金等を配当の権利確定時における保有株数に応じて各証券口座（特定口座等）にて受領する方法です。例えば同じ銘柄を複数の証券会社で分割して保有している場合には、保有残高に応じて各証券会社の口座に配当金が入金されることになります。
この受け取り方法の設定は、変更手続きを行った証券会社だけでなく、基本的に自身が保有する証券口座全てに統一的に適用されるため、いずれかの証券会社でこの設定変更をした場合は他の証券会社の設定も全て変更される形になり、しかも最後に変更した内容が全てに適用される形になります。
※松井証券ウェブサイトより
特に注意しなければならないのが、NISA口座の受取方法の選択です。というのも、NISAの最大のメリットは株式による利益に対する税金が非課税になる点にあり、配当収入にもそのメリットが適用されることになりますが、それは配当金の受取方法をこの「株式数比例配分方式」にした場合に限定されるからです。
一説には7割にも及ぶと言われていますが、口座を作成して以降、1度も受領方法を変更していない場合、後でご紹介する従来型の方式にデフォルト設定されてしまっている可能性が高いため、心当たりのある方は念のためご自身の設定内容を再度ご確認ください。
登録配当金受領口座方式
「登録配当金受領口座方式」とは、複数の証券会社に口座があった場合でも、指定した1つの金融機関口座へすべての株式の配当金が振り込まれる方法です。例えばリタイアされた方など、配当金を生活費の一部として充てているような場合は、この方式がおすすめではないかと思います。
「株式数比例配分方式」と同様に、この方法についてもいずれか一つの証券会社で設定することで、他の証券会社もすべてこの方法に変更されますので、特にNISA口座をお持ちの方などは、誤って設定してしまわないようくれぐれもご注意ください。
※松井証券ウェブサイトより
個別銘柄指定方式（従来方式）
「個別銘柄指定方式」は、保有している証券会社毎ではなく銘柄ベースで配当金を受け取る金融機関口座を指定することができる方法です。具体的に言えば、コカ・コーラはA銀行の口座、アルトリア・グループはB銀行の口座といったイメージです。基本的に銘柄ベースとなるため、同じ銘柄を複数の証券会社において保有している場合でも、証券会社毎に異なる金融機関口座を指定することはできません。
新たに銘柄を購入する度に指定する必要があり面倒でもあるため、個人的にはこの方法を選択する状況やメリットが今一つ具体的にイメージできませんが、一般的には何らかのニーズが存在するのでしょう。もしご興味ある方は、ご自身でも詳しくお調べいただければと思います。
※松井証券ウェブサイトより
配当金受領証方式（従来方式）
「配当金受領証方式」は、従来から行われている方法で、銘柄毎に直接配当金領収証を受取り、金融機関に出向いて配当金を受取る方法です。具体的には、配当額決定後、配当を受け取るための配当金領収証が株の発行会社から直接自宅へ送付されるため、必要事項に記入・捺印した上で、銀行または郵便局に持参することで配当金を受け取ることができるというものです。
配当金を現金で受け取る喜びが実感できる以外にメリットはなく、逆に配当金を受け取るために、わざわざ金融機関へ出向かなければならない点が非常に面倒であり、個人的には全くといって良いほどメリットを感じませんが、ネットを使わない世代向けには必要なのかもしれません。
※松井証券ウェブサイトより
まとめ
以上4つの方法をご紹介してみましたが、結局のところ配当金の受取方法は受け取った配当金の使い道を基準として選択すべきだと言えます。大別するとすれば、再投資用資金とするか生活資金とするかの2つに分けることができ、再投資であれば「株式数比例配分方式」、生活費であれば「登録配当金受領口座方式」を選ぶのが、手間の観点からも一般的には妥当だと言えましょう。
私の場合は配当再投資を基本としているため、迷うことなく「株式数比例配分方式」を選択していますが、仮に配当再投資をしないとしてもおそらく「株式数比例配分方式」を選択するでしょう。というのも、最近ではリアルタイムで出金できる環境も整っていることが多いため、必要であればすぐに銀行口座に送金可能であるほか、NISAのケースをはじめ何かと一番面倒なことが少ないためです。
是非この機会に、配当金の使い道が決まっている方は、それに最もマッチする受取方式に設定されているか否かを再度ご確認いただき、もし仮に現時点で配当金の使い道が決まっていない場合には、とりあえずNISAも含めて全てを「株式数比例配分方式」に設定されることを是非おすすめします。
米国株ブログが生み出す意外なメリットとは
米国株ブログを運営するメリットに関する話題です。私自身も米国株ブログを開始して3年目に突入したのでこの機会に改めて投資関連ブログを運営するメリットについて考えてみようと思います。
そもそも私がこの株ブログを立ち上げたのは、米国株の魅力や素人ながらも失敗から得た教訓など、これから米国株への投資を始めようとしている方の役に立つ情報やネタを発信したいと思ったからに他なりません。
しかしながら、私はそれほど清廉潔白ではないため勿論それだけではなく、それと同じかそれ以上に重視している目的、つまりこの米国株ブログ運営を通じた広告収入の獲得という野望を併せ持っています。
確固たる信念と崇高な目的を持ってブログを運営している方からすれば、私のような中途半端に稼ぐことを目的としているブロガーをあまり好ましく思わないかもしれませんが、事実ですから仕方ありません。
それでは、米国株ブログ運営には直接間接問わずどのような収益的なメリットがあるのでしょうか。グーグルアドセンスやアフィリエイトなどの広告収入はもちろんあるかと思いますが、果たしてそれだけでしょうか。
そこで今日は、私自身が3年ほどブログを運営した今、改めて振り返ってみて感じている株式投資ブログ運営に伴うメリットをいくつかご紹介したいと思いますので、これから始めようとお考えの方は是非ご参考ください。
ブログ収入の代表格グーグルアドセンスをはじめとした広告収入
私自身が最も重要視しているのが、このグーグルアドセンスの広告収入ですが、恐らく私だけでなく世の兼業ブロガーにとっても、最もメジャーな副業且つ収入源ではないでしょうか？
私の場合、この米国株ブログを立ち上げてから3年と月日はそこそこ流れていますが記事の絶対数が増えていないため、検索からの流入数はまだ少ない状況ですが、それでもそれなりに広告収入が発生しています。
ブログはストックビジネスでもあり、検索上位に表示されるような良質な記事さえあれば、頻繁に新しいネタで記事を書かなくても永続的にアクセスと広告収入を獲得することができるという、魅力的な特長を備えています。
サラリーマンの私が片手間にやっているレベルでは簡単ではありませんが、実際に広告収入だけで生活できるぐらい稼いでいる方もいるぐらいですから、やり方次第では副業としてでなく収益の柱にもできる可能性を秘めています。
いずれにしても、全ては記事ネタの質次第だと言えるため、このブログであれば、少しでも米国株に関心を持つ読者に役立つ内容を意識すると共に、グーグルアルゴリズムにも評価されやすい記事を作成すべく努力して行くつもりです。
米国株関連の知識や情報の獲得に伴うリターンの向上
ブログを書く上では、いろいろな関連情報を使って元ネタについて調べる必要がありますが、そういったプロセスを通じて米国株投資に役に立つ知識が増え、自らの投資においても少なからずプラスの効果を出すことができているように感じます。
例えば、銘柄毎のリターン、売買のタイミング、株価や財務に関する指標などの知識を習得することで、少なくともリターンにマイナスの影響を及ぼすような判断をしてしまう可能性を、多かれ少なかれ確実に減らすことができています。
特に直接的でなくても、リターンに直接大きな影響を及ぼす手数料や税金などの、投資に伴うコストの節約手段に関する知識があるのとないのとでは、中長期的なリターンにも明らかな差となってあらわれてくるはずです。
記事ネタ集めをはじめ、情報収集の過程ではいろいろなウェブサイトを参照するかと思いますが、特に人気の著名投資家ブログを参考にする際は、逆にリターンの足かせとなるような悪影響を受ける可能性があるため、注意が必要でしょう。
米国株ブロガー同士のオフ会を通じた耳よりな情報の入手
ブログを運営することで、共通の嗜好を持つ人や、普通に生活していては知り合わないような人との交流が生まれますし、そういう人とオフ会などを通じて親交を深めることも可能です。特に米国株に投資している投資家は少ないのでメリットもより大きいと言えます。
オフ会とは、ネット上で知り合った人同士がリアルでも交流を持つことで、米国株投資家ブロガーについても、ブログやツイッターなどのSNSてオフ会報告をしている光景を一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。
私自身は都会から遠く離れた地に住んでいますし、どちらかと言うとそもそもが社交性がないタイプでもあるため、敢えて自分からオフ会に参加しようとは思いませんが、参加するメリットは多かれ少なかれあるように思います。
例えば、顔が見えない状況やブログという公の場では教えたくないような米国株ネタやリターンにつながる有益な情報も、相手が特定されたクローズドな環境であれば教えてくれる可能性が高くなるほか、対面でもあるため教える側も責任感が生まれ、情報にも正確性が増します。
もちろん入手した情報を全て鵜呑みにするのではなく、上手く取捨選択して活用することができれば、大なり小なり自分の投資活動においても、リターンの向上にもつなげることができるはずです。
無駄な売買の減少に伴う手数料コストの削減
これについては必ずしも全ての人に当てはまるものではなく、若干変わった性格や嗜好性を持つ私ならではのメリットである可能性が高いため、適当に流してください。
私自身、米国株に完全移行してからというもの、ディフェンシブ銘柄が中心であるため値動きも緩慢な上、基本的には毎月の追加資金や配当金で買い増すだけの取引が中心でもあるため、ブログタイトルにもあるように、とにかく退屈で仕方ありません。
また、もともと私はリターンに悪影響を及ぼすことが多い売買癖があるため、あまりに退屈な状況が続いてしまうと、触らなくても良い状態にも関わらず利益確定して銘柄を入れ替えたい衝動に駆られてしまいます。
そんな私にとっては、サラリーマンとしての仕事に加え、米国株の取引が始まる帰宅後の時間をブログ記事の作成やネタ探しの作業に充てることで、株価を見たり余分に売買する暇がなくなるというメリットがあります。
無意味な売買が減るということは売買手数料も減るということであり、手数料コストが減るということは、詰まるところリターンの増加につながるメリットにつながるということです。
ブログ記事の作成時間の確保に伴う余分な出費の節約
これも私ならではなのかもしれませんが、ブログを始める前までは、意味もなく週に2回程度は同僚や後輩たちと飲みに行く生活を送っていましたが、ブログを始めてからは記事作成に時間を割くことが増えたため、飲みに行く頻度がかなり減りました。
軽くでも飲みに行けば大体5千円前後は払うことになるため、週2回として月に4万円が飲み代に消えていたということであり、それを止めるということは、年間で考えると48万円の収入アップを実現したのと同じことになります。
ちなみに、株式で年間48万円の配当金を稼ぐためには、配当利回りを3%と高めに見積もっても1,200万円も保有する必要があるため、この米国株ブログを運営することによる節約＝増収効果は少なくないと言えましょう。
いずれにしても、暇があると飲みに行くなど浪費につながってしまう可能性が高いため、趣味もなく時間を持て余してしまう私には、この米国株ブログは有効な収入増兼暇つぶしの手段になっています。
最後に
以上、中には若干こじつけ感のあるメリットも含まれているものの、個人的には米国株ブログを通じた様々な収入アップ効果を感じることができていますが、皆さんはどのようにお感じでしょうか。
敢えてデメリットを挙げるとすれば、ブログに傾注するあまり妻の機嫌を損ねてしまうことぐらいですが、これも習慣化してしまえば普通になりますし、息子の独立を見据え、互いに自分の時間の使い方を模索する良い機会だと考えています。
米国株への長期投資を実践しており、私のように趣味もなく退屈を持て余してしまっている方は、諸々の収入アップにつなげるべく、ご自身の米国株ブログを立ち上げてみることを是非ともおすすめします。
ETF 投資｜ディフェンシブセクター「 6 : 4 」ポートフォリオが最強かも
ディフェンシブセクターのETFを用いたおすすめの長期投資向け最強ポートフォリオに関する話題です。最強と聞くと何となく胡散臭い雰囲気を感じてしまう方もいるかもしれませんが、客観的な根拠も添えていますのでご安心ください。
今回例としてご紹介するポートフォリオの素材となるETFは、米国のステートストリート・グローバル・アドバイザーズ社が運営する生活必需品セクターETFのXLPと、ヘルスケアセクターETFのXLVです。
結論から言うと、これらのETFは共に素晴らしいパフォーマンスを誇りますが、直近20年間のバックテスト結果では、単体で投資するよりもブレンドした方が成績が良く、さらにXLPを6に対してXLVを4の比率でブレンドした場合に最もパフォーマンスが高まることが分かっています。
もちろんこの比率で組み合わせたポートフォリオは、ベンチマークにも圧勝していますし、数あるETFの中でも、インデックス型ETFで長期投資向けポートフォリオの核を作る上では、間違いなく最強クラスのパフォーマンスを生み出してくれるでしょう。
そこで今日は、最高のパフォーマンスが期待できる可能性が高い、XLPとXLVを用いたおすすめの「 6 : 4 」ポートフォリオについてご紹介してみたいと思いますので、インデックス型のETFを活用した長期投資を基本に据えている方は、是非ご参考ください。
主力にもなり得る両 ETF のパフォーマンスを再確認
それではまず、今回おすすめのポートフォリオを構成する素材となるETF、XLPとXLVそれぞれについて過去のパフォーマンスを見てみましょう。ご存知の方も多いかと思いますが、おさらいの意味も込めて再確認してみてください。
以下のグラフは、約20年という長期スパンにおける各ETFの配当込みリターンを表しており、さらに両ETFのパフォーマンスの良さを確認できるよう、比較対象としてS&P500指数連動のSPYも載せています。ちなみに補足すると、Portfolio1がXLP、Portfolio2がXLVです。
※Portfolio Visualizerにて作成
ご覧いただけると一目瞭然ですが、直近20年というスパンにおいてはXLPもXLVもSPYを大きく上回っていることから、これらのETFが共に優れたパフォーマンスを叩き出してきたことはお分かりいただけるかと思います。
これら両セクターの優れたパフォーマンスについては、米国株投資家の中では知らない人はいないであろうジェレミー・シーゲル氏の著書の中でも触れられている内容でもあるので、決して大げさでも嘘でもありません。
要するに、インデックス型ETFを用いた長期投資と言えば、S&P500指数連動型がセオリーですし決して間違いではありませんが、過去の実績を見る限りにおいては、間違いなくXLPやXLVの方がおすすめだということです。
最高のパフォーマンスを生むおすすめのブレンド比率とは
さて、過去優れた成績を収めてきたXLPとXLVですが、冒頭でも触れた通り、それぞれ単体で投資するよりもブレンドした方がよりパフォーマンスが高まり、しかも最高の結果を生み出すベストな比率という黄金比のようなものまで存在します。
もちろん、この最強比率は投資期間によっても異なりますし、未来永劫継続するかどうかは定かではないため、今回は調査した直近20年間のデータから導き出される最強比率について、参考までにご紹介してみようと思います。
以下は、XLPとXLVの各構成比を10％ずつ変えながら、それぞれの主要なパフォーマンス関連の数値を書き出した表になります。最上段がXLV単体、最下段がXLP単体に投資した場合の結果だとお考え下さい。
※Portfolio Visualizerにて作成
年率リターンを表すCAGRを見ると、XLPを50％～70％の比率でブレンドした場合に7.6%と最も高まっています。ただ、これだけでは優劣を判断できないのでリターン効率を示すSharpe RatioとSortino Ratioを確認してみましょう。
下振れだけでなく上振れも含むリスクあたりのリターンを表すSharpe Ratioを見ると、XLP比率を60%～80%にした場合に0.57と最も高まっています。先ほどのCAGRと兼ね合わせて考えると、最もパフォーマンスが期待できるXLP比率は、60%もしくは70％のいずれかになります。
それでは最後、下振れリスクのみを考慮したリスクあたりのリターンを表すSortino Ratioを確認してみましょう。CAGRとSharpe Ratioでは絞り込めなかった答えが、Sortino Ratioを加味することで絞り込まれます。つまり、XLP60%、XLV40%がベストな保有比率だということです。
ちなみに、私自身も主力銘柄としてXLPとXLVを保有していますが、最強比率は前提条件次第で変わりますし、この先の動向がどうなるか分からないという点を踏まえ、両ETFを同じ比率で保有するようにしています。
ETF 投資なら「 6 : 4 」ポートフォリオがおすすめ
以上、ディフェンシブセクター（生活必需品セクター／ヘルスケア セクター）ETFだけを用いた、最高のパフォーマンスを生むおすすめのポートフォリオについて、個人的に調べた情報を基にご紹介してみました。
今回は、設定が古くより長期的なデータが収集できること、さらには自分が保有しているという理由から、素材となるETFとしてXLPとXLVを取り上げましたが、バンガード社のVDCやVHTでも結果はそれほど大きく違わないでしょう。
いずれにせよ、最強比率は一定でも永遠でもありませんが、少なくともETFを用いた長期投資であればディフェンシブセクターのETFが最良の選択であること、さらに単体で投資するよりもブレンドすることで確実にパフォーマンスが安定することは、十分お分かりいただけたかと思います。
現在、インデックス系ETFをベースとした長期投資を志している方や、今まさに生活必需品セクターやヘルスケアセクターのETFに投資を検討している方は、この機会に今日ご紹介したようなブレンド保有について検討いただくことを是非おすすめします。
ほったらかし企業型確定拠出年金資産の近況レポート
現在の勤務先で実施している企業型確定拠出年金の近況に関する話題です。目新しさには欠けますが、確定拠出年金を活用されている方にとって何らかの気づきになれば幸いです。
基本的に私は、四半期に一度程度の頻度で確定拠出年金のパフォーマンスをチェックするようにしていますが、その状況を見る度に、ベストであるかどうかは別として、今のほったらかし運用はそれなりに有効な手段だと改めて感じます。
なぜなら、こざかしい売買をせず、良質な低コストインデックスファンドを適切な配分で買い付け、適宜リバランスしながらバイアンドホールドを続けているだけですが、今のところ良好なパフォーマンスを出すことが出来ているからです。
そこで今日は、私が長年継続している企業型確定拠出年金口座の近況についてご紹介してみようと思います。確定拠出年金をこれから始められる方や運用方法の点で悩まれている方は、この機会に是非ご参考ください。
確定拠出年金口座パフォーマンスサマリー
それでは早速、確定拠出年金口座の現在の状況を簡単にご紹介します。まずは全体の結果サマリーですが、以下の通り約309万円の掛金累計（投資元本）に対して、10月末日時点の資産残高（評価額）は約401万円と順調に成長してくれています。
とりたてて特筆すべきハイパフォーマンスを実現できている訳ではありませんが、今後もコンスタントにこのぐらいの運用利回りを維持することができれば、まずまず成功といったところではないでしょうか。
保有商品別構成比の状況
それでは商品別構成比を確認してみます。基本的には米国を中心とした先進国株式に投資するDCダイワ外国株式インデックスファンドと定期預金のフリーポケットを50％ずつ保有する方針ですが、現在DCダイワ外国株式インデックスファンドが3％ほど上回っている状況です。
参考までに補足すると、先のパフォーマンスサマリーでご紹介した評価損益の金額と上記DCダイワ外国株式インデックスファンドの評価損益が合いませんが、これは半々の比率に調整すべく部分的に利益確定し、フリーポケットにスイッチングしたためです。
今のところ、構成比率調整のためのスイッチングをする予定はありませんが、昨日の良好な雇用統計と米中合意文書調印をきっかけとした株高で、DCダイワ外国株式インデックスファンドの比率が更に高まった場合には、フリーポケットへのスイッチングが必要になるかもしれません。
毎月の拠出商品と配分比率
毎月の拠出については、引き続きマッチング拠出を利用して上限、つまり27,500円まで行っています。家計上も無理な金額でもありませんし、税控除のメリットを最大限享受したいので、この先もこのままの金額を拠出していく方針です。
拠出対象商品はフリーポケットのみで、当面の間株高が続く可能性が高いので、今の配分を維持していく予定でいます。なお、リーマンショック級の株価暴落が発生しない限り、DCダイワ外国株式インデックスファンドに新規拠出を振り向けるつもりはありません。
通常の運用であればまだしも、確定拠出年金の場合は、老後の生活資金であることはもちろん、損益通算ができないことや、リターンが出なければ非課税メリットを享受できないことを踏まえると、資産のマイナスに陥るリスクをいつも以上に減らさなければならないため、このぐらい手堅い運用で丁度良いように感じます。
最後に
以上、私の企業型確定拠出年金の近況についてご紹介してみました。現時点について言えば、リスクをおさえながらリターンもそれなりに確保することができており、素人なりに上手く運用できていると言えるのではないでしょうか。
ブログタイトルからもお分かりの通り、基本的に私の資産運用は米国のETFや個別株式が中心であり、パフォーマンスはさておき、こちらはそれなりにメンテナンスの手間がかかるため、確定拠出年金については今後も引き続き今のような手堅いほったらかし運用を気長に続けて行くつもりです。
今現在、確定拠出年金の長期的な運用方法について迷われている方や、リスクや売買頻度の割にリターンが思わしくないとお感じの方は、この機会に私のような運用方法についても参考にしてみていただければ幸いです。
米国株の損益通算と税還付金はなぜ日本円換算されるのか？
米国株の損益通算と税の還付金に関する話題です。そろそろ年末も近くなってきたので、損益通算目的の損出しを検討される方も多いのではないでしょうか。
私自身はと言うと、売却益と損出しによる損益通算をする予定は今のところありませんが、例年通り配当金分ぐらいは損出しをして、還付された税金で保有株の追加投資を行おうと目論んでいます。
その際に違和感を感じるのが日本円による税金のやり取りです。そこで今日は、米国株投資家における日本円による納税と還付について個人的に感じていることを愚痴ってみようと思います。
米国株の損益通算と税還付金は日本円で行われる
そもそも米国株の損益通算と税還付金についての復習です。ドル資産であるにも関わらず、米国株の損益計算や納税、さらには還付される税金も全て日本円で行われます。米国株投資家にとっては今更言うまでもないことでしょう。
したがって、例えば米国株の売却益が出た場合に、その税金分以上の日本円が証券口座内にない場合には、まるで追証かのような勢いで督促されますし、期限までに入金しなければ株式を売却してその代金で賄われてしまいます。
理由はもちろん、日本の証券会社の口座ですから、国内株式や国内債券などが主な取引対象であり、それらの資産とも損益通算しなければなりませんし、そもそもここは日本なので税金も日本円で収めなければならないからです。
米国株取引だけの配当再投資派には無駄感が否めない
もちろん、そういった背景で全てが日本円換算でやり取りされる必要があることは理解できますし、自然なことだと思います。どちらかといえば、日本にいながら米国株のみに投資している私の方が不自然な存在なのかもしれません。
ただ、あるべき姿は別として、実際に米国株取引のみで、しかも還付された税金を保有株の再投資にしか使わないような私にとっては、どうしてもこのシステムに対して違和感しか感じません。
証券口座内のキャッシュの大半をドルで持つ私にとっては、先ほどの売却益分の税金の関係で証券口座内の日本円の残高を常に気にしなければならないのも面倒ですし、税金も日本円で還付されるため、再投資の際のドル転により為替手数料を支払う必要も出てきます。
もちろん為替手数料はそれほど大きな金額ではありませんが、長期的には塵も積もれば山となりますし、私は小さい人間なので、再投資をしようとした際に円安ドル高だったりすると、少なからず抵抗を感じてしまったりするのもストレスです。
おそらくこの先も絶対に実現することはないかと思いますが、そもそもドルによる取引なのですから、納税や還付の際の円転やドル転など無駄なプロセスを廃止し、全てドルのまま実行する仕組みに変えて欲しいものです。
非常に幼稚で自分本位な考え方であることは分かっていますが、実際にいつもそんなことを頭に思い浮かべながら、毎年のように還付された日本円の税金でドル資産の米国株への再投資を行なっています。
損益通算による節税のすすめ
以上、読む方にとってほとんど参考にならない個人的な愚痴になってしまいましたが、いずれにせよ税金は私達の貴重な投資資金から捻出しているお金であることに変わりありません。
同一年度内はもちろん、若干面倒ではありますが、確定申告により3年間損失を繰越すことで、より大きな損失額を通算することも可能になります。実際に私も3年間繰越して税金を回収したこともあります。
今年度内で売却益や配当金がある方や、これまで損益通算による節税をした経験がない方は、使い途も不透明な国に納めるぐらいであれば、損益通算と節税にチャレンジし、その還付金で追加投資されてみてはいかがでしょうか。
メルカリで株式投資本を売ったらいくらになるのか？
個人間売買を代表するサービス、メルカリでの株式投資本の売却価格に関する実例紹介です。何度も読み返したい株式投資本は別として、綺麗な状態で本棚に眠ったままの本も、少なからずあるのではないでしょうか。
実はこの春息子が大学に進学することになったため、不要になった参考書をメルカリで売却したついでに、私の株式投資本も試しに売ってみたので、実際の売却価格などを参考までにご紹介してみようと思います。
株式投資本をメルカリで売ってみた感想としては、軒並み予想以上に早く満足できる値段で売ることができたという感じです。もちろんいろいろと探し回ればもっと高く売れたのかもしれませんが、総合的に考えるとものぐさな私にとっては満足レベルです。
それでは早速、私が今回メルカリで売却した株式投資本全てについて、手数料や配送料を除いた実販売利益を順を追ってご紹介してみようと思います。タイミング良くご紹介する株式投資本の処分を検討されている方は、売却手段の選択肢の一つとしてご参考ください。
メルカリで売却した株式投資本に関する全売却情報
メルカリで売却する場合の販売利益は、一律10%の手数料と配送料を除いた金額になるため、手数料は別として配送料次第で利益が変わってきてしまいます。つまり、配送料（サイズ）も踏まえた上で最終的な利益を考える必要があるということです。
メルカリの送り方や料金について詳しくまとめられた記事がありますので、参考までに紹介させていただきます。メルカリをこれまで利用したことがない方や送り方に詳しくない方は、是非一度読んでみてください。
メルカリの発送方法一覧と送料を徹底的に安くする方法・変更方法・使えるコンビニのまとめ - ノマド的節約術
ちなみに私の場合は、書籍自体の魅力もさることながら、それと同じかそれ以上に売却するか否かを判断する基準として配送料を重視したため、らくらくメルカリ便のネコポスという最低料金（195円）で送ることが出来るサイズ内のものだけを売却対象にしました。
⑴ 千年投資の公理（パット・ドーシー著）
販売利益1,020円（＝売却価格1,350円－販売手数料135円－配送料195円）
⑵ 株を買うなら最低限知っておきたいファンダメンタル投資の教科書（足立武志著）
販売利益1,020円（＝売却価格1,350円－販売手数料135円－配送料195円）
⑶ 億万長者を目指すバフェットの銘柄選択術（メアリー・バフェット著）
販売利益705円（＝売却価格1,000円－販売手数料100円－配送料195円）
⑷ 投資で一番大切な20の教え：賢い投資家になるための隠れた常識（ハワード・マークス著）
販売利益1,110円（＝売却価格1,450円－販売手数料145円－配送料195円）
⑸ バフェットの株式ポートフォリオを読み解く（メアリー・バフェット著）
販売利益705円（＝売却価格1,000円－販売手数料100円－配送料195円）
⑹ 株で富を築くバフェットの法則：不透明なマーケットで40年以上勝ち続けられる投資法（ロバート・G・ハグストローム著）
販売利益840円（＝売却価格1,150円－販売手数料115円－配送料195円）
⑺「市場」ではなく「企業」を買う株式投資（川北英隆著）
販売利益507円（＝売却価格780円－販売手数料78円－配送料195円）
売却しなかった人気投資本のメルカリ相場
さて、今回私がメルカリで売却しなかった株式投資本のうち、主に米国株投資家から人気の高い名著群についても、参考までにメルカリでの売却価格目安をご紹介しておきます。
当然ながら、商品自体のシワや汚れなど状態にもよっても価格は変わりますし、先に触れたように最終的な販売利益については配送料次第でもあるため、あくまでも程度が良い商品の売却価格の目安としてお考え下さい。
⑴ 株式投資－長期投資で成功するための完全ガイド（ジェレミー・シーゲル著）
売却価格目安 約2,300円（販売利益目安 1,600円前後）
⑵ 株式投資の未来－永続する会社が本当の利益をもたらす（ジェレミー・シーゲル著）
売却価格目安 約2,000円（販売利益目安 1,300円前後）
⑶ ウォール街のランダムウォーカー（バートン・マルキール著）
売却価格目安 約1,800円（販売利益目安 1,100円前後）
⑷ 敗者のゲーム（チャールズ・エリス著）
売却価格目安 約1,000円（販売利益目安 700円前後）
ちなみに上記の内、私が売却した際に利用したネコポスを利用できるのは敗者のゲームのみです。それ以外の書籍は厚さがサイズオーバーで、全国一律380円の宅急便コンパクトになってしまうはずです。売却の際は、その点も加味してご判断いただくことをおすすめします。
最後に
以上、メルカリで株式投資本を売却した場合の金額について、あくまでも私のケースをご紹介してみました。必ずしもメルカリが最も高い金額で売却できる訳ではありませんが、手軽に早く楽に売却できることを考えれば悪くない選択肢ではないかと思っています。
買ってはみたものの、一度目を通しただけの新品に近い状態で本棚に眠っている株式投資本がリターンを生み出すことはありません。是非この機会にメルカリを利用して現金化し、その資金を使って保有株の買い増しや新規銘柄の購入に当ててみてはいかがでしょうか。
ETF こそが永久保有に値する投資対象である理由
永久保有できる最適な投資対象としてのETFに関する話題です。順を追って私なりの理屈をこねますが、結論から言うと、永久保有できる対象としてはETFがベストな選択である、というのが私なりの結論です。
まだ移行途中ですが、既に株式資産の65%程度までを、永久保有に値するETFとして、ステートストリート・グローバル・アドバイザーズ社の米国株ETF（SPYD／XLP／XLV）に切り替えており、追加資金や配当金もこれらのETFの買い増しに当て始めています。
お気付きの通り、取り立てて目新しい話ではありません。ただ、数々の個別株式を保有してきた結果、私自身が改めて実感していることでもあるため、私のような永久保有志向をお持ちの方の参考になればと思い、記事にしてみました。
それでは早速、永久保有対象としてのETF最強説に至った理由を掻い摘んでご紹介してみようと思います。なお、予め断っておきますが、あくまでも私の個人的な好みに近い話が中心になります。その点についてはご了承ください。
保有株は売却せず永久保有したい
永久保有と言うと聞こえは良いですが、要するに頻繁に売り買いするのが面倒だということです。そもそも買い時はもちろん売り時も分かりませんし、売買手数料も無駄になるので出来れば売りたくありません。
そう言いながらも、これまで個別株を中心に多数の銘柄を買ったり売ったりしてきましたが、それはキャピタルゲインを狙った売却というより、永久保有のつもりで買ってはみたものの、それに値しない銘柄と判断をしたための売却がほとんどです。
例えば、先日売却したジョンソン・エンド・ジョンソンのケースであれば、永久保有する上での信頼性を失ったことがそれに当たりますし、それに限らず目先の業績や事業の永続性なども含めると限りなくあると言えます。
躊躇せず配当金を再投資したい
基本的に私は、配当再投資を通じた株数増加により資産の成長を実現するスタンスで株式投資を行っています。現にこれまでも支払われた配当金は無駄遣いせず、全て保有銘柄に対して再投資しています。
ただし、ここでも問題があります。それは、個別株式の場合、再投資を躊躇してしまうケースが発生するということです。つまり、将来的に何らかの不安要素がある銘柄の株数を増やす、つまり先々売却する可能性が濃厚な銘柄の保有株数の増加に対する懸念です。
仮に同じ再投資の資金で保有株数を増やすのであれば、生涯保有し続けられる、もっと言えば息子にも財産として引き継ぐことができるような銘柄の買い増しに使いたいという、株式投資のセオリーやパフォーマンス観点を抜きにした感情が芽生えてしまうのです。
しかしながら、既にお分かりかと思いますが、先々に不安要素がない銘柄などがはたしてこの世に存在するでしょうか。もちろんそんな銘柄などあるはずがありません。どんな銘柄でも事業をはじめとして何らかの不安を抱えています。
今はトップシェアを確保しており盤石だと思える銘柄であっても、先々強力な競合が現れる可能性はありますし、不祥事を起こして窮地に立たされる可能性、さらには国の規制が新たに敷かれる可能性など、心配の種が尽きることはありません。
つまり、何が言いたいのかと言うと、個別株式である以上、配当再投資を躊躇してしまう状況はどんな銘柄であっても起こり得るため、それを解決したければ個別株ではなくETF以外に解決策はないということです。
インカムゲインを生活の足しにしたい
基本的に私は、インカムゲインを重視した投資をしています。というのも、老後は永久保有している株式からのインカム収入を生活の足しに、というより出来ることなら生活費を全て賄える程度のインカム収入を得たいと考えているからです。
その意味ではもちろん個別株式でも構いませんし、運良く永久に優良であり続けられる個別株銘柄を持つことができれば、ETFをはるかに凌駕するインカム収入を得られる可能性も高いですが、先に挙げた要素を加味すると個別株では用を足しません。
また、先に挙げた要素だけで考えれば、ETFではなく投資信託でも満たすことができますが、今度は生涯保有に値する投資信託には分配金を払い出すタイプの商品がほぼ皆無だと言っても過言ではないため、インカム収入面では役に立たなくなってしまいます。
つまり結局のところ、株式投資におけるパフォーマンス理論には全く基づいていませんが、総合的に私の個人的且つ身勝手なリクエスト（好み）をできる限り高いレベルで満たそうとすると、ETFしか選択肢がなくなってしまうということです。
最後に
以上、永久保有に値する投資対象としてのETFについて、かなり偏りのある志向を恥ずかしげもなくご紹介してみました。賛同いただける方ばかりではないことは承知していますが、似たような志向を持つ方も一定数はいるのではないでしょうか？
私が個別株式の短所として挙げている点は、一般的には株式投資の醍醐味にも通じる要素でもあるため、そもそも私は株式投資には向かない人間なのかもしれません。というか面倒だと言っている時点で確実に向かないはずです。
もちろんセオリーには則っていないため、パフォーマンス面では劣るかもしれませんが、一方で、売買コストを出来る限り控え、株式投資から退場することなく市場に長く居続けられなければ、長期的かつ安定的に勝ち続けることが難しくもなります。
株式投資の形は人それぞれ違っても不思議はありませんし、コンディションや性格が違うのであればその形も違うのが自然とも言えるため、今日ご紹介した永久保有を基本としたETF投資についても、この機会に検討されてみてはいかがでしょうか？
