米国株における株価調整局面は本当に50日後に底を打つのか？
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米国株（アメリカ株）の本格的な株価調整局面における、株価下落の底打ちまでに要する期間に関する話題です。今まさに大型の調整局面を迎えている最中でもあるため、多かれ少なかれ関心のあるテーマではないかと思いますがいかがでしょうか？
基本的に、私のような素人投資家が底値で仕込むことなどできないと考えているため、あまり深く考えずに毎月投資を実践しているものの、仮に大型調整の底入れ時期が分かっているのであれば、もちろんもれなく私もそのタイミングを待って投資を実行するに違いありません。
そこで今日は、米国株（アメリカ株）代表としてS&P指数連動ETFの株価データを活用し、リーマンショック以降現在までの約10年間における、各大型調整ポイントの株価の底打ちまでの所要日数をカウントした結果についてご紹介してみたいと思います。新規投資だけでなく追加投資を検討している方はご参考ください。
リーマンショック以降の大型調整
以下は、個人投資家に人気の高いご存知ブラックロック社のS&P500指数連動ETF（IVV）の直近10年間の株価チャートですが、2009年3月のリーマンショックにおける底入れ以降について株価の動きを見てみると、現在発生中の調整を除き、過去3回にわたる本格的な大型調整（赤丸部分）が発生していることが分かります。
※stooq.comの株価データを使用
今回ノミネートした調整は、「直近高値から底値まで10%以上下落していること」、さらには「次なる上昇局面を迎える前段階の調整であること」という2つの条件を共に満たしているものを対象としたため、想像していたよりも回数的には少なくなっています。
ここ最近ブログやツイッターなどでは暴落扱いされているケースが多々見受けられますが、このグラフを見ると、現在発生している株価下落も定期的に繰り返される本格調整の範囲内である可能性が高いことが、何となくお分かりいただけるのではないかと思います。
各調整毎の底入れまでの所要日数
以下が、先程ご紹介した3つの各株価調整ポイントについて、直近高値を1日目として目先の底値に至るまでの日数をカウントした結果です。本記事の肝となる部分でもありますが、改めてその日数を3つ並べてみると、偶然にもこれまであまり語られることがなかった意外な共通点が浮かび上がります。
1st Point
2010年4月23日 105.84ドル
⬇︎
2010年7月2日 88.915ドル（50日）
2nd Point
2011年7月22日 118.13ドル
⬇︎
2011年10月3日 96.958ドル（51日）
3rd Point
2015年12月4日 201.27ドル
⬇︎
2016年2月11日 176.68ドル（47日）
今回の方法でカウントしてみると、赤文字で書いた通り、いずれも約50日後辺りで株価が底を打っていることが分かります。なぜ50日後なのかは素人投資家の私には分からないものの、個人投資家が株価を動かすほどの影響力を持つとは思えないため、何らか機関投資家の事情が関係しているのでしょう。
本当に約50日後に底入れするか否か、さらにはその具体的な要因が何なのかは別として、仮にこれが実際に再現性のある法則であるとするならば、大幅な本格調整の開始から50日後が新規投資や追加投資を行う上ではベストなタイミング、いわゆる買い場だと言えます。
実際にはそこまで単純ではない可能性は高いものの、私も含め素人投資家がアレコレ難しく考えて投資タイミングを計ったとしても、底値で投資できることが少ないことを考えれば、何も考えずに50日ルールを根拠として投資してみても良いのかもしれません。
直近の調整における底入れ予想
それでは最後に、今月から始まり現在も継続している調整がいつまで続く可能性がありそうか、今回ご紹介した底入れ日数に関する新ルールを当てはめ、具体的に予測をしてみましょう。
「直近高値から底値まで10%以上下落していること」という条件は既に満たしているものの、「次なる上昇局面を迎える前段階の調整であること」という条件を満たすか否かは過ぎてみなければ分からないため、本記事上は現在の調整が本格的な調整の条件に該当するものとして考えることとします。
今回の株価調整における日数カウントのスタート地点を同じように設定すると、直近で高値を付けた先月1月26日となり、その日を含めて50日後が底値を迎えるタイミングになるということは、法則が確かであれば底入れ日のターゲットは4月5日前後ということになります。
4th Point
2018年1月26日 288.66ドル
⬇︎
2018年4月5日 底値予定（50日）
かなり短絡的で根拠にも乏しいため今ひとつ信頼性に欠ける法則ではあるものの、もし暇な方がおられましたらこの法則が証明されるか否か、つまり4月第1週目以降の株価推移をしばらくの間注目してみていただければと思います。
少なくとも私はこの法則を記事化した責任を取り、ターゲット近辺のタイミングにおいて4月分の追加投資を実行するほか、結果を判断する上では数ヶ月ほど時間が必要ではあるものの、今回の調整局面における50日ルールの実現有無については改めて記事にしてみたいと考えているため、乞うご期待ください。
